TOTOの給料はどのくらいか

企業年収給与研究シリーズ

シリーズでお伝えしている「企業年収給与研究」。最新の有価証券報告書（http://aaahttps://jp.toto.com/company/ir/reference/financialreport/pdf/h30_4.pdf）をもとに注目企業の従業員の年収・給与や従業員数を見ていきましょう。今回は国内大手衛生陶器メーカーであるTOTOです。

TOTOの平均年間給与はいくらか

TOTO（提出会社）の2018年3月31日時点での平均年間給与は 671.0万円と600万円を超えています。また、従業員の平均年齢は42.6歳となっており40歳を上回っています。平均勤続年数は14.9年となっています。

TOTOの従業員数は何人か

有価証券報告書の提出会社（単体）の従業員数は2018年3月31日時点で7960名。単体で7000人以上の従業員数がいます。単体のセグメント別従業員数は以下の通りです。

日本：6864名

中国：284名

アジア・オセアニア：156名

米州：99名

欧州：12名

セラミック事業：237名

環境建材事業：205名

その他：103名

また、連結の従業員数は3万2428名。セグメントごとの内訳は以下の通りです。

日本：1万4781名

中国：7302名

アジア・オセアニア：7721名

米州：1370名

欧州：115名

セラミック事業：663名

環境建材事業：373名

その他：103名

過去5年の業績動向

TOTO（連結）の業績推移についても見ておきましょう。

まず、売上高ですが、過去5年をみると5000億円台の推移が続いています。2014年3月期に5534億円であった水準が、2018年3月期には売上高は5923億円となっています。

また、経常利益についてもレンジ内での推移が継続しています。2014年3月期には504億円の水準であったものが、2018年3月期には543億円にまで増加しています。

投資家が重視する「ボトムライン」でもある親会社株主に帰属する当期純利益も経常利益同様にレンジ内での推移が続いています。2014年3月期には441億円あったものが、2018年3月期には367億円となっています。

今後の注目点

TOTOでは平成29年10月に、平成30年（2018年）度から平成34年（2022年）度までの5ヵ年の中期経営計画「TOTO WILL 2022」を策定しています。

「TOTO WILL 2022」では、コーポレート・ガバナンスを土台に、「グローバル住設事業」「新領域事業」の2つの事業軸と、「マーケティング革新」「デマンドチェーン革新」「マネジメントリソース革新」の３つの全社横断革新活動により、グローバル推進体制を強化しています。

まとめにかえて

年収や給与といった金銭面での条件は仕事をする人にとっては誰もが気になる要素ではないでしょうか。金銭面での処遇以外にも、働きがいや働きやすさといった職場環境が大事なのは言うまでもありません。

ただ、年収や給与などの「お金」の話は親しい仲でも聞きにくいというのが実際ではないでしょうか。こうしたデータが就職活動や転職活動の参考になれば、幸いです。

【注意点】有価証券報告書における年間平均給与及び従業員数について

平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含んでいます。また、従業員数は就業人数です。基本的には、社外からの出向者を含み、社外への出向者は含みません。

【ご参考】有価証券報告書とは

日本証券業協会によれば、有価証券報告書は「金融商品取引法に基づいて上場会社が事業年度ごとに作成する会社内容の開示資料です。株式を上場している会社は、各事業年度終了後、3か月以内に財務局長および上場証券取引所に有価証券報告書の提出が義務付けられています」とされています。