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貯蓄型保険における種類別売れ筋ランキング

LIMO / 2018年12月12日 12時0分

貯蓄型保険における種類別売れ筋ランキング

貯蓄型保険における種類別売れ筋ランキング

生命保険協会「2018年版 生命保険の動向」に見る保険販売動向

老後資金や子どもの教育資金など、将来に必要なお金を貯めたいと考えている方の中には、貯蓄もできる保険が気になっている、という方もいるのではないでしょうか。貯蓄型保険は、うまく活用すれば、資産形成に役立てる商品です。今回は貯蓄型保険の特徴や、生命保険協会のデータをもとに売れ筋貯蓄型保険をランキング形式でお伝えします。

貯蓄ができる保険の種類と特徴とは

貯蓄ができる保険は、一定の条件を満たしたときにお金が支払われる保険であり、また貯蓄ができる保険のことをいいます。貯蓄保険では、貯蓄に回すお金も支払う必要があるので、毎月支払う保険料は高くなりがちですが、一方で、銀行の定期預金にお金を預けるよりも利率がよく、自分にとっては強制的に貯金ができるというメリットがあります。

貯蓄ができる保険には、具体的に次のような種類があります。

養老保険

養老保険では、保険期間に死亡した場合には、死亡保険金を受け取ることができます。また、生存して満期を迎えると満期保険金を受け取ることができます。満期保険金を受け取ることもできるので、現代のような長生きリスクにも対応できる保険といえます。

こども保険

子どもの教育費を準備するための保険です。イベントごとに祝金を受け取ることができます。また満期保険金を受け取ることができます。親などの契約者が死亡した場合には、その後の保険料の払い込みが免除されます。

終身保険

死亡保障が生涯にわたって続く生命保険です。保険料の払込期間には、「有期払」タイプと「終身払」タイプがあります。満期保険金はありませんが、時間の経過とともに解約返戻金が増えていきます。この側面が貯蓄性と評価される所以かもしれません。

個人年金保険

支払った保険料のうちから資金を積み立てて、将来、契約時に定めた年齢から年金の形で受け取ることができます。年金受け取り開始日前に死亡すると、それまでに払い込んだ保険料に応じた死亡給付金を受け取ることができ、遺族に対する保険とすることもできます。

販売件数の多い貯蓄型保険ランキング

ここでは、冒頭にふれた生命保険協会の資料をもとに、2017年度の個人保険及び個人年金の種類別新契約数における貯蓄型保険の売れた件数をランキング形式で見ていきたいと思います。

1位 終身保険:287万件

終身保険は、自分が万が一の時に残された家族を養う目的で加入される人が多くいます。長生き時代の「もしもの時」の保険です。国内では個人保険の中では医療保険に次いで売れています。

2位 養老保険:104 万件

毎年100万件以上新契約数があります。先ほども見たように貯蓄型保険の典型的な保険といえます。

3位 個人年金保険:88万件

若いうちから保険料を払っていると、物価の上昇の影響を受けるかもしれないというデメリットもあります。

平成29年度(2017年度)は対前年度比で半減以下となっています。生命保険協会によれば、「低金利環境が継続するなか、予定利率の引き下げや、一部商品の販売抑制等があり、新規契約件数および新規契約高は大きく減少した。」とされています。

4位 こども保険:29万件

こども保険の新契約数は平成29年度(2017年度)には大きく減少しました。前年度が72万件であることを考えると29万件は大きく減少した水準となっています。

おわりに

ここまで見てきたように、貯蓄型保険のような保険には、もしものときの保障に加えて、貯蓄も同時にできるものがあります。自分がどのタイプの保険と合うかは家族構成やライフプランによっても異なります。貯蓄ができる保険をうまく使って、将来のお金を効率的に増やしていきたいものです。

参考サイト

生命保険文化センター「ほけんガイドWeb」(https://www.jili.or.jp/h_guide/index.html)
生命保険協会「2018年版 生命保険の動向」(http://www.seiho.or.jp/data/statistics/trend/pdf/all.pdf)

【ご参考】貯蓄とは

総務省の「家計調査報告」[貯蓄・負債編]によると、貯蓄とは、ゆうちょ銀行、郵便貯金・簡易生命保険管理機構(旧郵政公社)、銀行及びその他の金融機関(普通銀行等)への預貯金、生命保険及び積立型損害保険の掛金(加入してからの掛金の払込総額)並びに株式、債券、投資信託、金銭信託などの有価証券(株式及び投資信託については調査時点の時価、債券及び貸付信託・金銭信託については額面)といった金融機関への貯蓄と、社内預金、勤め先の共済組合などの金融機関外への貯蓄の合計をいいます。

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