貯蓄は目安でいくらあれば安心か

貯蓄の目安を年収対比で考える

貯蓄はいくらあれば安心なのでしょうか。今回は、総務省の「平成26年全国消費実態調査　二人以上の世帯の家計収支及び貯蓄・負債に関する結果」（http://www.stat.go.jp/data/zensho/2014/pdf/gaiyo3.pdf）をもとに、目安がいくらなのかをみてみましょう。

年齢階級別の貯蓄高はいくらか

世代ごとに年収も異なりますが、早速、貯蓄高を見ていきましょう。

30歳未満：348万円

30歳代：596万円

40歳代：930万円

50歳代：1592万円

60歳代：2133万円

70歳以上：2072万円

この貯蓄高は、貯蓄を保有していない世帯を含む平均となっています。

年を経るにしたがって、貯蓄高は増えているのが分かります。ただ、今回のデータでは、貯蓄が1000万円を超えるのは、50代以降ということになります。

もっとも、この平均値は、先にも触れたように貯蓄を保有していない世帯も含んでいます。したがって、極端に大きな金額の貯蓄を持つ世帯が含まれていると平均値が高めに引きずられることには注意が必要です。

全体の貯蓄の平均はどれくらいか

では、全世代の平均値はいくらでしょうか。

全世代の平均値は1565万円となっています。先に見た50代の平均値が1592万円でしたから、全世代の平均値は50代に近いと言えます。

もっとも、先にも指摘したように平均値を算出する際、極端に大きな値が含まれているとその値に平均値が引きずられることがあります。

そうしたことを避けるために、中央値を見ることがあります。中央値とは、データを大きい（もしくは小さい）順番に並べて、ちょうど真ん中に位置するデータが中央値です。

その中央値は、920万円となっています。

貯蓄はどの程度を目安に保有しておくべきか

貯蓄はどの程度の金額を保有しておけばよいのでしょうか。目安はあるのでしょうか。

一つの目安として、年間収入（いわゆる年収）に対してどの程度の貯蓄があるかを見るものです。

先ほどのデータをもとに見ていきましょう。貯蓄高を年間収入で割ってみましょう。繰り返しになりますが、ここでの数値は、二人以上の世帯の1世帯当たりの貯蓄高と年間収入を使用しています。また、以下の比率は貯蓄高を年間収入で割ったものです。

30歳未満：76％

30歳代：99％

40歳代：127％

50歳代：188％

60歳代：352％

70歳以上：448％

30歳代で年収と同程度の貯蓄高、40歳代で年収の約130％が貯蓄として保有していることになります。

こうしたデータからは、30－40代では年収比でちょうど世帯からやや多めの貯蓄を平均では保有していることになります。

各世帯で家族構成やライフスタイルも異なります。平均値で議論を進めることにはあまり意味はありませんが、目安にはなりえるでしょう。

老後に必要な資金は今後も変わりうる

ここまでは、世代別の年収を軸に貯蓄の目安を見てきましたが、老後に必要な資金はまた違った目線での議論が必要でしょう。

老後に必要な資金は、数千万円前半から「1億円説」までも飛び出すなど、どの数字を前提に老後資金の準備をすればよいのか迷ってしまいます。

もっとも、老後の生活は人それぞれ。ゆとりある生活を前提とするのか、質素な生活を前提とするのかは世帯で異なってくることでしょう。

また、老後の必要資金はいくつまで生きるのかというのもポイントとなるでしょう。平均寿命が長くなっていることは多くが知ることになっていますし、平均寿命だけではなく、健康寿命も議論すべきでしょう。

ただ、やはり老後をお金の心配をすることなく生活していくためには、早ければ40代から老後資金を形成するための準備をしたいものです。資産形成にとっては、時間は味方になります。

【ご参考】貯蓄とは

総務省の「家計調査報告」［貯蓄・負債編］によると、貯蓄とは、ゆうちょ銀行、郵便貯金・簡易生命保険管理機構（旧郵政公社）、銀行及びその他の金融機関（普通銀行等）への預貯金、生命保険及び積立型損害保険の掛金（加入してからの掛金の払込総額）並びに株式、債券、投資信託、金銭信託などの有価証券（株式及び投資信託については調査時点の時価、債券及び貸付信託・金銭信託については額面）といった金融機関への貯蓄と、社内預金、勤め先の共済組合などの金融機関外への貯蓄の合計をいいます。