30代の貯蓄額はどのくらいか

30代におすすめ貯蓄の増やし方

30代世帯は、場合によってはマイホーム購入や子供の教育費など、出費が増える時期といえます。そのようなな30代世帯は、いったいどのくらい貯蓄があるのでしょうか。しかし、どんなに親しい関係でも、お金の話はしづらいもの。ここでは、気になる30代世帯の貯蓄額と、貯蓄を増やす方法について解説していきます。

気になる30代世帯の貯蓄額はいくらか

二人以上世帯を対象とした、知るぽると（金融広報中央委員会）による「家計の金融行動に関する世論調査」［二人以上世帯］（平成29年）を参考に、気になる30代の貯蓄額について見ていきましょう。

金融資産を保有していない世帯を含む30歳代の金融資産保有額は、平均値が470万円、中央値が200万円となっています。そして、金資産を持たない「金融資産非保有比率」は33.7％と全体の約3分の1となっています。

ちなみに、金融資産を保有している、いわゆる「金融資産保有世帯」の金融資産保有額については、30歳代で平均値は735万円、中央値が420万円となっています。

ちなみに平均（値）は、一部のデータ値が極端に大きかったり、小さかったりすると、平均値がその値にひっぱられやすいという特徴があります。したがって、ここでは平均値と中央値を見ています。

貯蓄は預貯金だけではなくリスク資産も含まれる

金融資産には、預金だけでなく生命保険や株式証券なども含みます。では、金融資産の商品ごとの平均値を見てみましょう。

まずは、30歳代の金融資産を保有していない世帯を含むデータについてです。

預貯金：262万円

生命保険：105万円

株式：23万円

続いて、金融資産を保有している世帯についてです。

預貯金：408万円

生命保険：164万円

株式：38万円

こうしてみると、金融資産に占める預貯金の金額が大きいことと、それ以外では生命保険が占める比率が高いことが分かります。また、株式や投資信託といった有価証券への投資はそれほどの比率を占めていないことが分かります。

30代の貯蓄額はどう増やすのか

貯蓄額を増やす方法①：支出を見直す

家計で占める割合が大きい固定費はみなしの重点領域ではないでしょうか。

たとえば、先ほども見てきたように金融資産に占める生命保険の比率が高いことが分かります。また、保険料だけではなく、最近では欠かせないスマホなどに関わる通信費には多くの無駄が潜んでいることが多いと疑ってかかるのもよいでしょう。通信費については、最近は電気やネットと携帯をセット契約することで割安になるプランが続々と登場しています。一度、自分にあったプランを探してみるのも一つです。

貯蓄額を増やす方法②：収入を増やす

未就学児の子どもがいる30代世帯では、夫婦のどちらかが専業主婦（夫）という家庭も多いのではないでしょうか。そのような家庭では、子どもが保育園や小学校に行くようになったら、共働きを考えてみてはどうでしょうか。

最近では、働き方改革に取り組む企業が増え、時短勤務などの制度などを取り入れているところも多く、小さな子どもがいる人でも働くことができるような選択肢が広がりつつあります。

また、すでに仕事に就いている人は、中堅社員として会社の業績に貢献している人も多いでしょう。これを機会に、昇進試験などに積極的にチャレンジして、年収アップを目指してみるのもよいのではないでしょうか。

なお、今の仕事だけで収入を増やすことができない場合、会社に副業禁止規定がなければ、副業を考えてみてもよいでしょう。最近では、テレワークやモバイルワークなど、ネット環境さえあればどこでもできる仕事も増えています。

貯蓄額を増やす方法③：「先取り」や「自動引落」、非課税枠の投資制度を活用する

貯蓄を増やす方法として、「先取り」や「自動引落」の活用が挙げられます。

たとえば、会社に財形貯蓄制度があれば、給与から一定額を天引きして貯蓄してもらうことができます。

また、財形貯蓄ができない場合、給与振込口座を開設している銀行の積立定期などを利用するのもよいでしょう。月々一定額を、給与振込口座から自動引落して積み立ててくれます。

そうして引き落とされる金額は最初からないものとして、家計のやりくりをしていけば、特に意識をしなくても、お金が貯められるという具合です。

家計に余裕が出てきたら、非課税枠を活用できるiDeCoやつみたてNISAなどの制度で投資を始めてみてもよいかもしれません。

30代で老後資金を考える意味とは

30代世帯の貯蓄額と貯蓄額を増やすための方法、皆さんはどのようにお考えでしょうか。

忙しい毎日に追われる30代のときは、長期での資産計画まではなかなか頭が回らないかもしれません。しかし、子供は大きくなるにつれてお金がかかりますし、やがては自分たちの老後資金も必要になります。

「今のままで大丈夫だろうか」と不安を持っている方、「今より貯蓄額を増やしたい」と思っている方にも、この記事が、将来に向けての貯蓄を真剣に考えるきっかけになれば幸いです。

【ご参考】貯蓄とは

総務省の「家計調査報告」［貯蓄・負債編］によると、貯蓄とは、ゆうちょ銀行、郵便貯金・簡易生命保険管理機構（旧郵政公社）、銀行及びその他の金融機関（普通銀行等）への預貯金、生命保険及び積立型損害保険の掛金（加入してからの掛金の払込総額）並びに株式、債券、投資信託、金銭信託などの有価証券（株式及び投資信託については調査時点の時価、債券及び貸付信託・金銭信託については額面）といった金融機関への貯蓄と、社内預金、勤め先の共済組合などの金融機関外への貯蓄の合計をいいます。