1年で100万円貯めたい、そう思ったら即すべき3つのこと

1年で100万貯めたい。ただ、日本の年間の平均給与が400万円超であることを考えれば、1年で100万円を貯めるのはそれほど簡単ではないことでしょう。今回は年間に100万円貯めるためにどうすればよいかをかんがえてみます。

お金を貯めるとは何か

お金を貯めるためにはどうすればよいでしょうか。

意外にシンプルですが、平時にお金を貯めるためにはそのプロセスは2つしかありません。

収入を増やす

節約をして支出を減らす

もっとも、宝くじに当たったとか、親から相続を受けたというような偶然の出来事も起きることがありますが、今回はそうしたことは考えないことにします。

そして「貯める」という概念を「貯蓄」という概念に拡張することができれば、「貯める」も変わってきます。

「貯蓄」には金融機関の預貯金ばかりではなく、保険、また投資信託や株式などの有価証券投資を含みます。したがって、年収を増やすことができたり、節約することで手元に残した原資を運用することができれば、さらに「貯める」ということが可能になります。

年収を増やすにはどうしたらよいか

年収を増やすには、現在の仕事を頑張って昇進（プロモーション）していくとか、仕事を続けながらも副職をはじめることなどで、年収を増やすことができるでしょう。

また、一時的かもしれませんが、使わなくなったものを中古市場に流通させることで収入を得ることができるかもしれません。

一方、年収がアップする就業期間を探し、転職することで年収が上がることもあるでしょう。

ただ、転職も、同じ業界・産業で転職することが多いかもしれませんが、少し目線を変えれば、年収アップが更に可能かもしれません。

平均年収は産業ごとに大きく異なります。

国税庁の「民間給与実態統計調査」を参考にすると、平均給与が高い産業は「電気・ガス・熱供給・水道業」、「金融業/保険業」、「情報通信業」などであり、民間ではないけれどもいわゆる地方公務員も全国の平均給与を超えています。

つまり、転職をする際にも、自身のスキルやこれまでのキャリアを優先することも重要ですが、給与や年収を上げるということだけを考えれば業界を変えての転職も一つの選択肢といえます。

節約するのにどうしたらよいか

これは、人それぞれの工夫の余地があり、家族構成やライフスタイルによっても異なり、一概なことはいえない領域でしょう。

ただ、意外に金額が大きく見落とされがちなポイントは保険かもしれません。同じような内容の保険にいくつも加入していたり、保険内容が過剰であるケースもあります。見直すことで月の保険料を見直しの前後で削減することができます。

通話機会は以前と比べて減っているという方は多いかもしれませんが、スマホの実質の購入代金とデータ通信料は家計の固定費のうち大きな比率を占めているというケースもあるのではないでしょうか。ブロードバンドの契約などで容易に通信会社を切り替えることが難しくなっている可能性もありますが、通信容量などの見直しで月の固定費が下がることもあります。

新聞や雑誌なども、最近では一部の新聞はネットで月当たり記事数限定で無料で読めるようになっていますし、雑誌も幅広い雑誌に関して月当たり数百円程度で安く読めるアプリなどもあり（はっきり言うと1冊の雑誌を買うよりも安いです）、自分のスタイルを決めてしまえばこれまで以上に安くかつ便利にすることができるかもしれません。

老後をイメージして資産形成をしていくには

一口に資産形成といっても、世代ごとによって活用できる時間軸も異なりますし、現在の資産額も異なるでしょうから、これも皆が同じ手段をとることはできないでしょう。

もっとも、ここでは、老後資金を長期で貯蓄する必要がある30代から40代世帯をイメージしてみましょう。

ただ、30代から40代では、子育て世代として教育費用が重くのしかかることもあるでしょう。また、住宅ローンが重くのしかかっているかもしれません。

一部には老後資金で「1億円」も必要などと記載する記事などもありますが、実際には、年金収入や定年退職後も仕事を見つければそこまでの貯蓄は必要ないでしょう。ただ、そうはいっても、自分がどのような生活を望むかで老後資金で必要な金額に違いは出ます。そうなると夫婦で数千万円の後半は必要というケースが出てきます。

そうした環境の中、どう資産形成をすればよいのでしょうか。ここでは資産形成を「前工程」と「後工程」で考えてみましょう。

資産形成は「前工程」と「後工程」で考える

資産形成の「前工程」とは、これまで見てきたように、「収入を増やす」もしくは「支出を減らす」というプロセスです。

両方できれば言うことはないですが、どちらか一方でも強みがあれば「前工程」の精度が上がるといえるでしょう。

多くの方は「前工程」はしっかりしているけれども、捻出した資金を増やすための「後工程」をどうすればよいのか迷っているケースも多いのではないでしょうか。

「後工程」では、資産を増やすために、「前工程」とは異なり、金融の知識が多少は必要です。預貯金は別にして金融商品の理解が必要だからです。

それでは、「後工程」で把握しておくべきポイントを整理していきましょう。

預貯金が苦手であれば学資保険（こども保険）を活用してみる

日本政策金融公庫の発表内容によれば、国公立大学に4年間進学して卒業するのに500万円近い費用がかかる計算となります。私立大学の理系であればさらに必要となります。また、お子さんの人数が多ければ人数に従ってこれらの費用が掛かることになります。

学資保険は、預貯金が苦手な人にとっては便利な金融商品かもしれません。もっとも、運用が得意な方は、自分で運用することも可能ですが、学資保険を活用すれば、保険期間中に親が死亡した場合にはそれ以降の保険金が必要なくなりますし、死亡時に保険金が支払われます。

また、親が死亡せずに満期を迎えれば満期保険金が支払われ、通常は払い込んだ保険料の合計よりも増えているはずです。

学資保険だけで1年で100万円貯めるというのは難しいという世帯もあると思いますが、目標とする学校と準備期間で必要な金額かもしれません。

つみたてNISA（ニーサ）を活用してみる

つみたてNISAは非課税枠を活用でき、そして投資信託で長期で運用できる制度です。金融庁のスクリーニングをパスした投資信託で構成されており、投資初心者でも選びやすくなっています。

運用時に必要な信託報酬も安い金融商品が中心とされており、投資初心者がはじめに投資を経験するのには最も優れている制度の一つといえるのではないでしょうか。いきなり証券会社で営業マンが進める投資信託を購入するパターンよりつみたてNISAから投資を始めるのをおすすめします。

投資信託も様々なアセットクラス（資産の種類）があり、どれを選んでよいのかわからないかもしれませんが、バランス型ファンドのように資産として分散された商品を選択すれば、一度に様々庵資産に分散投資をすることができます。

ただし、つみたてNISAで投資ができるのは年間40万円までです。

保険が必要なら「定期保険」と資産運用で

長生きの時代になりつつあり、終身保険の「終身」という言葉に惹かれますが、もしもの時の遺族のために残すべき保障に大きくこだわらないのであれば、「定期保険」である一定の年齢までの保険で対応し、その後の老後資金は投資信託や株式といったリスク性資産への投資で一部代替することは可能です。

老後資金ということであれば、iDeCo（イデコ）も活用ができる人は非課税枠も利用できるのでぜひ活用すべきでしょう。

まとめにかえて

このように、1年で100万円貯められること自体もほめられるべきことですが、重要なのは貯めた後にどうするのか、ということです。

さらに預貯金として貯め続けるというのも一つの選択肢ですが、貯めるのには何かの目的があるでしょうから、その目的に対してどのような選択肢があるかを知り、必要があれば実行するという行動力が必要でしょう。