世界で人気が拡大中！注目したいETF（上場投信）

トウシル / 2018年1月12日 13時35分

世界で普及が拡大しているETF（上場投信）

　前回のレポート「インデックスファンドのキホン。意義と効果を知ろう」（2017年12月27日配信記事）でご紹介したように、ＥＴＦとは、上場投資信託（Exchange Traded Fund）の略称で、取引所に上場されているインデックスファンド（市場連動型ファンド）を総称します。このＥＴＦの特徴や投資家への利点を4つまとめてみました。

＜ＥＴＦの特徴や投資家への利点＞

1）わかりやすくシンプルである

　2）低コストで投資・運用ができる

3）手軽に分散投資を実現できる

4）株式と同様、機動的に売買ができる

インデックスファンドの３つの特徴に加えて、ETF独自の特徴である　4）があげられます。
こうした投資魅力を背景に、ETFは米国を中心に世界で普及が拡大してきました。

　2017年11月時点で世界に上場されているETFの運用資産残高は4兆6,610億ドル（約527兆円）に拡大し、上場ファンド総数も6,340本に増加。2000年からの約17年間で、純資産残高は約59倍に拡大し、上場ファンド総数は約60倍に増加してきました（BlackRock調査）。実際、米国市場では、日々の売買代金の上位銘柄にＥＴＦが常に顔を出すほど取引が活発となっています。※図1参照

図表1：世界のETF普及動向

出所：BlackRock調査による月次データ（2017年11月時点）より
楽天証券経済研究所作成

日本でもようやくETF市場が成長しはじめた

　日本でのETF（東証上場）の普及は、世界のETF市場と比較して遅れてきました。その最大の理由は、ETFのフロントフィー（売買手数料）が一般の公募投信の販売手数料と比較して低く、公募投信と異なりETFの信託報酬（運用経費）からの配分も得られないことで、証券会社が積極的にETFを顧客に紹介してこなかったことがあげられています。

米国では、顧客資産のコスト抑制を重視した投資助言を基本とするIFA（独立系金融助言業者）が、コスト控除後のリターンが低くなりやすいミューチュアルファンド（日本の追加型公募投信に相当）よりも、投資コストを抑制できるETFを優先して活用してきた背景があります。実際、2018年1月6日号の米金融専門誌「バロンズ」によると、2017年の1月から11月の１１カ月間でも、投資コストが比較的高いアクティブ運用型ファンドから3,960億ドルの資金が流出した半面、インデックスファンド及びETFへは6,940億ドルもの資金流入があったと報道されています。

　こうした世界の潮流を受け、日本でもＥＴＦが投資対象として徐々に認知されつつあります。2001年当時、国内の取引所に上場されていたＥＴＦは9本のみでしたが、2017年11月には173本（内国上場ETF）に増えてきました。また、運用純資産総額も約30兆円に拡大しています。このうち、日本銀行が量的金融緩和策の一環で、TOPIX連動型や日経平均連動型を中心にETFを買い入れてきた影響（簿価ベースの累計買い入れ額は約16.6兆円）が大きいことも知られています。日銀のETF買い入れが、一般投資家におけるETF投資の認知を広めてきたとも言えます。

図表2：国内のETF普及動向

出所：投資信託協会のデータより楽天証券経済研究所作成
注：東証上場を中心とする内国ETFの上場本数と純資産総額（月次データ）

国内上場のETFを種類別に注目する

　ここ数年、国内のETF市場においては、国内株式指数（例：日経平均、TOPIX）に連動を
目指すＥＴＦだけでなく、外国株式、ＲＥＩＴ（不動産投信）、外国債券、国際商品などに連動を目指すＥＴＦも上場され、投資家が複数のETFを活用して国際分散投資を実現できるよ
うになりました。ETF先進国の米国では、投資目的に応じた分散投資を低コストで実現する
ことができる点が評価され、公的年金や大学基金の運用で多種類のＥＴＦが積極的に
活用されています。

　たとえば、ハーバード大学の基金の昨年末における「株式保有上位5銘柄」は、米ハイイールド債券、S&P500指数、FTSE先進国株指数、FTSE新興国株指数、金相場それぞれに連動を目指すETFで占められていたことが注目されました（2017年6月時点）。ETFの特徴や利点を背景に、今後は国内の個人投資家や機関投資家にもETF投資が広まっていくと考えられます。

本レポートでは、主に東証に上場されているＥＴＦおよび、「ETN＝Exchange Traded Note（上場投資証券）」の概略を知るため、投資対象の種類別に主なETFを一覧してみました（図表３）。国内でも多種類のETFが上場されていることに注目したいと思います。

図表３：国内に上場されているＥＴＦ一覧（参考例）