「PER13倍だから割安」と考えると痛い目にあう?

トウシル / 2018年4月10日 7時47分

「PER（株価収益率）の見方を教えてほしい」との声があります。今日は、そこを解説します。

PERは、株価割安度を測る最も代表的な指標

　PERは、「ピーイーアール」または「パー」と読みます。日本だけでなく、世界中の投資家が見る重要指標なので、PERの見方をきちんと理解しておくことは、株式投資を行う上で重要です。

　PERは以下のように計算します。

PER＝【株価】÷【1株当たり利益】

　株価が割安かどうか測る、もっとも基本的な指標は、PERです。株価を１株当たり利益で割って計算します。言い換えると、PERは「１株当たり利益の何倍まで株価が買われているか」を示します。一般的に、倍率が高いほうが株価は「割高」、低いほうが「割安」と判断されます。

株は利益を生む資産。利益に対する倍率で、割安・割高の見当をつけられる

　株式会社は、利益を生むために運営されています。株に投資すると、赤字でない限り、利益が発生します。利益から、再投資のための内部留保を除いた部分を、株主は配当金などの形で受け取ることができます。

　株のように利益を生む資産は、利益の何倍まで買われているか見ることで、割安・割高のおおまかな見当をつけられます。

　ただし、投資資産には利益を生まないものもあります。たとえば、仮想通貨は利益を生みません。したがって、仮想通貨が割高か割安か判断するのは、困難です。

　ビットコインは昨年急騰し、今年急落しました。いくら上がっても「なお割安」という意見が出るのも、いくら下がっても「なお割高」との意見が出るのも、PERのような、割安割高の評価軸がないからです。

　金（ゴールド）や白金（プラチナ）などの貴金属も、保有しているだけでは、利益を生みません。いくらなら割安、いくらなら割高という見方が定まりにくいのは、利益の何倍まで買われているか、という指標で測ることができないからです。

日経平均の予想PERは約13倍、TOPIXは約15倍。歴史的には安いが、国際比較では普通

　PER何倍だったら割安かは、国によっても、時代によっても、異なります。銘柄ごとにも、大きな差があります。一般的に成長性が高いと考えられている銘柄ほど、PERは高くなります。成長性が高いと考えられている国ほど、平均PERは高くなります。

　日経平均の予想PERは約13倍ですが、TOPIX（東証株価指数）の予想PERは15倍です。日本株全体の評価としては、TOPIX（東証1部上場全銘柄から構成される指数）のほうが、より適切と言えます。ただし、日経平均でみても、TOPIXで見ても、今のPERは、歴史的に見ると、「割安」と見えます。

TOPIXの予想PER推移：年代別ザックリ

出所：楽天証券経済研究所が作成

　私は、過去25年、日本株のファンドマネージャーをやってきましたが、PERなどの株価指標で見て、今ほど日本株が割安なことはありませんでした。

　ただし、国際比較で見ると、TOPIXの平均PER15倍は、「普通」（特に割高でも割安でもない）と言えます。海外の株価指数は、おおむね10～20倍で評価されてきました。日本株は、かつて50倍以上で評価されていましたが。国際比較では、常に「割高」と言われ続けてきました。

　今、TOPIXのPERが15倍まで低下して、やっと国際比較で普通になったと言えます。現在、米国株の平均PERは約17倍と、日本よりもやや高め。欧州各国のPERは12～15倍程度、東アジア各国（中国・韓国・台湾・香港など）は10～12倍程度が多くなっています。

より重要なのは、今が景気回復「初期」か「中期」か「末期」か、判断すること

　世界景気は今、非常に好調です。日本の景気も好調です。では、この好景気はいつまで続くのでしょうか？　好景気のときは、利益水準が高くなり、PERは低くなります。不況になれば、利益水準が下がり、PERは高くなります。

　そう考えたとき、「TOPIXのPER15倍」は割安でしょうか？　今が景気回復の「初期―中期」ならば、割安と言っていいと思います。ただし、今が景気回復の「末期」なら、割安とは言えません。PERは15倍で同じでも、景気の局面判断しだいで、割安とも割高ともいえることになります。

　今がまだ景気回復の「中期」で、2018年も2019年も景気回復・利益拡大が続くならば、PER15倍の日本株は、「とても割安」と言っていいと思います。

　2018年は景気拡大が続くが、2019年に景気後退が待っているならば、PER15倍は、妥当（割安でも割高でもない）という判断になると思います。

　私は、2018年は景気拡大が続くものの、2019年に景気減速（後退？）のリスクがあると考えています。それでは、日本株は売りでしょうか？

　私は、長期投資で買い場との見方を変える必要はないと考えています。それには、2つの理由があります。

(1)2018年も2019年も、2年続けてゆるやかな景気拡大が続く可能性もある。
(2)2019年に景気後退があっても、短期で終息すると考えている。

　今後の景気シナリオと、その根拠については、別の機会で詳しく説明します。