米国株はたった5銘柄の成績!?FAANG銘柄の最後のとりで・アップル株
トウシル / 2018年11月1日 16時7分
米国株はたった5銘柄の成績!?FAANG銘柄の最後のとりで・アップル株
相場の底付近で買いシグナル、天井付近で売りシグナルが出たものの、収益にはつながらない…
ここ最近筆者は円相場の逆張り取引で収益を狙っているが、今週は相場が円安気味に推移している。筆者は逆張り買いシグナルが点灯したポンド/円を買った。
以下のチャートの赤い丸の部分は、相場のボトム付近で買いシグナル、天井付近で売りシグナルが出たものの、筆者のストップロス注文がヒットしてしまった売買シグナルだ(緑の丸のシグナルは逆張りトレード成功)。
今週の買いシグナルは今のところうまくワークしているが、「大ざっぱな相場の予想が当たることと、相場で収益を上げることには何の関係もない」ということである。相場の実践とは過酷なものだ。
ポンド/円(日足)ストキャスティクスの逆張りシグナル10月30日時点のチャート
ポンド/円(日足)11月1日時点のポンド/円のチャート
米国株はたった5銘柄の成績!?FAANG銘柄の最後のとりで・アップル株
著名運用者マーク・ファーバーは「この相場は一発屋の芸能人(ビック5:アップル・マイクロソフト・アマゾン・グーグル・フェイスブック)で盛り上がっているようにみえる。投資家は少数の銘柄が指数を高値に押し上げているのを懸念すべきである」と警鐘を鳴らしていたが、ここにきて欧州の個人情報に対する規制、英国のデジタル課税などの動きから、FAANG(フェイスブック・アマゾン・アップル・ネットフリックス・グーグル)、GAFA(グーグル・アップル・フェイスブック・アマゾン)、ビッグ5(アップル・アマゾン・グーグル・フェイスブック・マイクロソフト)と呼ばれるIT企業の成長神話に影を落としている。
今後、貿易戦争が拡大すると、多国籍IT企業の法人税問題にまで発展する可能性がある。株の運用者はそれをとても心配している。また、トランプ米大統領はアマゾンに対する課税強化や反トラスト法(日本の独占禁止法に相当)違反での提訴を検討していると噂されている。
「米テクノロジー株の今月の下落率が過去10年で最悪のペースとなる中、下げ一服を期待していた投資家は29日、さらなる売りに見舞われた。アマゾン・ドット・コムは一時9%下落。ネットフリックスも8.2%安まで値下がりした。フェイスブックは30日の決算発表を前に一時4.4%下落した。グーグルの親会社アルファベットは7.1%安まで下げる場面もあった。JMPセキュリティーズのインターネット・デジタルメディア担当シニアアナリスト兼マネジングディレクターのロン・ジョジー氏は、先週のアマゾンとアルファベットの決算発表以来、「成長への懸念から市場センチメントが変化した」と指摘。「アマゾンは成長について警告した。グーグルもそうだ。前四半期にはフェイスブックが成長減速で急落した。今回の急落は決算発表でさらなる業績鈍化が明らかになる可能性を想定するものだと思う」と分析した。(10月30日ブルームバーグ『アマゾンやネットフリックスが大幅安、テクノロジー株の下げ5週目に』)と報道されているように、米テクノロジー株の今月の下落率は過去10年で最悪となっている。
アマゾン(日足) 標準偏差ボラティリティトレードモデル
アマゾン(週足) 標準偏差ボラティリティトレードモデル
アップル(日足) 標準偏差ボラティリティトレードモデル
アップル(週足) 標準偏差ボラティリティトレードモデル
極端なことを言えば、米国株はビッグ5という5銘柄の成績である。今後、米国株が下がるか、持ち直すかを決めるのは、ビッグ5(アップル・アマゾン・グーグル・フェイスブック・マイクロソフト)の5銘柄の動き次第だろう。
S&P495とビッグ5(アップル・アマゾン・グーグル・フェイスブック・マイクロソフト)
フェイスブックやネットフリックスなどが下げているが、ここら辺の銘柄はとりあえずおいておこう。今、運用者が注目しているのは世界の最先端企業アマゾンと、ハイテクバブル最後のとりで(まだ大幅に下げていない)となっているアップルの株価だ。すべての株式運用者が、本日11月1日に発表されるアップルの決算を注視している。
ハイテク株が戻れば、この先、相場が持ち直す可能性もある。この過剰流動性相場の終わりのシグナルはインフレだ。政策金利が上がるだけでは、株価は暴落しない。株価が暴落するのはインフレになったときである。インフレになれば、中央銀行は利下げも追加緩和もできないからだ。
NYダウ(週足)のフィルター付き逆張り売買シグナル
【現在のバブルは「史上最少の一般参加者による」史上最大の資産バブルである。大部分の市民は関与していない。ほとんどの人に貯蓄がなく、そのため投資ができないからだ。しかも、バブルがあまりにも広範に及んでいるため、それを識別して参加できない。ただし、バブルが長続きしないといっているわけではない。中央銀行は決して矢尽き刀折れたわけではないからだ。バランスシートをほぼ際限なく膨張させ、紙幣を引き続き増刷できる】(マーク・ファーバー 「The Gloom, Boom & Doom Report 2017年7月号『史上最大の資産バブル』)
(石原 順)
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