［2-6］子ども次第でアップ＆ダウン「教育費」最大いくらかかる？【FP・横田健一の資産形成ハンドブック】

※この記事は2021年11月21日に掲載されたものです。

Q6 子ども次第でアップ＆ダウン「教育費」最大いくらかかる？

A6 一人あたり約800万円～約2,400万円、生まれた時から計画的に準備しよう！

　子どもが生まれると、確実にかかってくるのが教育費です。

　教育費は、大学まで卒業するとすべて公立の約784万円から、すべて私立の約2,422万円まで、いずれにしてもかなりの金額がかかります。

　しかし、住宅購入の頭金のように一度にいきなり必要になるわけではなく、幼稚園、小学校、中学校、高校、大学と、毎年少しずつ支払っていく形になります。

　そして、公立に行くのか、私立に行くのか、でその差はかなり大きくなります。特に小学校の6年間では、公立と私立で767万円ほどの差がありますので、小学校受験をするかどうかで大きく変わってきます（なお、中学受験をする場合も、小学校高学年での塾代は一般的に年間50～150万円くらいかかるようです）。

幼稚園から高校：＜文部科学省「子供の学習費調査」（平成30年度）より＞ 学校教育費、学校給食費、学校外活動費の合計 大学：文部科学省令による標準額 および 文部科学省「令和元年度私立大学入学者に係る初年度学生納付金平均額」 私立大学は、理系の場合。文系の場合は、435万円

　また、上の表では、大学は自宅から通うという前提になっていますが、下宿する場合は4年間で約300万円ほど追加で必要になります（もちろん実際に通う大学によってこの数字は異なります）。

　子供の数が2人、3人と増えていけば、基本的にはその分かかります。

　毎年の収入から全て支払えればよいのですが、子どもが大きくなり、特に大学の学費を支払う頃には、何かと他の出費なども重なったりして、毎年の収入からだけでは足りない可能性もあります。

　子どもが生まれたときから計画的に資金を準備していくことが重要になります。

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ファイナンシャルプランナー。株式会社ウェルスペント　横田健一さん 大手証券会社にてデリバティブ商品の開発やトレーディング、フィンテックの企画・調査などを経験後、2018年1月に独立。「フツーの人にフツーの資産形成を！」というコンセプトで情報サイト「資産形成ハンドブック」を運営。YouTube「資産形成ハンドブック」も人気上昇中。 Twitter @ken1yokota でも情報発信中！

（横田 健一）