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『新NISAで始める!年間240万円の配当金が入ってくる究極の株式投資』【書籍紹介】

トウシル / 2025年1月26日 11時0分

『新NISAで始める!年間240万円の配当金が入ってくる究極の株式投資』【書籍紹介】

『新NISAで始める!年間240万円の配当金が入ってくる究極の株式投資』【書籍紹介】

気になるあの本をチェック!

新NISAで始める!年間240万円の配当金が入ってくる究極の株式投資

新NISAで始める!年間240万円の配当金が入ってくる究極の株式投資/2024年05月02日発売/クロスメディア・パブリッシング1,760円(税込)

答えてくれた人

クロスメディア・パブリッシング 編集部 坂口 雄一朗​さん

著者ってどんな人?

配当太郎さん
 投資家。学生時代に株式投資を始め、リーマン・ショックを経て、配当株投資に目覚める。大型株を中心に投資し、保有銘柄の9割は配当金が年々増える「増配銘柄」が占める。X(旧Twitter)のフォロワーは16万人超。毎日、配当株投資に関する情報を発信している。著書に『年間100万円の配当金が入ってくる最高の株式投資』がある。

編集者から見た著者はこんな人!

 これまで2冊の本でご一緒させていただきましたが、著者の配当太郎さんは、心の底から「配当株投資が最高」と考えて、「一人でも多くの人に配当株投資の素晴らしさを伝えたい」という使命感を強くお持ちの方です。

 実に2年半以上にわたって、配当に関する情報を毎日「X(旧Twitter)」にポストしていることにも、その思いの一端が現れているのではないでしょうか。

 さらに現在は「note」を通じて、Xの文字数では伝えられない深い情報を提供。ポストへのコメントなどにも、可能な限り一つひとつ丁寧に答えていることにも、配当さんの人柄がにじみ出ていると思います。

どんな人にオススメ?

・新NISAをきっかけに株式投資を始めたい人
・老後が不安だけどどうしたらいいかわからない」という人
・年金に加えて配当金が入ってきたら安心! 嬉しい!と考えている人
・トレードをやっている時間がない忙しい人
・投資をやってもうまくいくという自信がない人

この本の、ここが読みどころ!

 前作『年間100万円の配当金が入ってくる最高の株式投資』では、企業が株主に還元する配当金が毎年増えるような「増配銘柄」に投資することが大事だと説明しましたが、今作では第3章で、増配銘柄に投資していく効果をシミュレーションで具体的に示しています。「増配銘柄」に投資すれば、資産を効率的に増やしていけることがご理解いただけると思います。元手資金が少ない人ほど試してほしい方法です。

 また、本書の第4章では、配当さんが厳選した22銘柄を徹底検証。第5章からは、著者注目の「銘柄の組み合わせパターン」を紹介しています。配当さんのXには、「配当株投資の魅力はわかったので、具体的に何銘柄ぐらい買えばいいか」「3銘柄投資するならどういう組み合わせがいいか」といった質問がたくさん寄せられていることもあり、配当さんが理想的と考える銘柄の組み合わせを4パターン紹介しています。この4パターンはあくまで目安ですから、ご自身の好みや考え方、予算に応じて、銘柄や持ち株数はもちろん自由に入れ替えてもらって構いません。

編集者の制作秘話

 おかげさまで1冊目が大好評をいただき、2冊目のテーマをどうするか考えた時、「増配」を深める以外に考えられませんでした。ただ、テーマとしては地味なこともあり、どうしたものかと思っていましたが、ちょうど翌年から新NISA制度が始まることが決まり、「これしかない!」と思いました。

 非課税枠が拡大し、より使い勝手が向上した新NISA制度を活用したいという人は数多くいらっしゃるはずなので、そうした方々に向けた、「より実践的な増配株投資の本」にすれば、多くの人のお役に立てるのではないかと考えたのです。実際、多くの人に読んでいただけており、著者ともども喜んでいます。

 これまでは「配当株投資」といえば、配当利回りの高い「高配当銘柄(高配当株)」に投資するのが王道と言われていましたが、配当太郎さんはそんな風潮に一石を投じました。投資家にとって大切なのは、年々増配する株に投資して、受け取る配当金を増やすことであり、その時々の配当利回りランキングに振り回されて右往左往してしまうことを「高配当投資の落とし穴(リスク)」として指摘しています。

 本書は、「増配する株」に投資する効果から増配株の見つけ方、配当さんが注目する増配銘柄22本まで、1冊丸ごと「増配株」にぐっとフォーカスして構成しています。本書をより多くの人に読んでいただき、「配当株投資」といえば「高配当株」ではなく、「増配株」となることを願っています。そうなれば、いまだに投資を投機だと思っている人が多い日本にも、まっとうな投資文化が根づいていくのではないでしょうか。

(トウシル編集チーム)

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