うかつなネット投稿をなめている人の超盲点 誰かを｢バカにする｣発言は決して許されない

どんな投稿も、それを見る人がいるということを忘れてはならない（写真：tuaindeed／iStock）

2018年11月に愛知県内のTSUTAYAで働く女性アルバイトが、店に訪れた客が韓国の男性アイドルグループ「防弾少年団（BTS）」について悪口を言ったことに腹を立て、客の個人情報をさらすことができるとツイッターに投稿したことで批判が相次いだ。

このBTSファンと見られる女性アルバイトは、客が「韓国人の紅白取り消しになった男のアイドル、頭おかしい」とBTSの悪口を言ったことに対して、「個人情報を取り扱う仕事上、名前から性癖まで暴露可能だ」と投稿。これが守秘義務違反に当たるとして、炎上騒ぎになった。その結果、ネット上では彼女の在籍する大学や、内定先の学習塾まで特定、拡散されてしまった。

問題のツイッターアカウントは削除されたが、TSUTAYAでは女性アルバイトに対して解雇処分を検討、さらに内定先の大手学習塾では同名の内定者がおり、調査を進めるとしている。

このようにSNSで軽はずみな投稿をすると、勤務先に不利益を与えたり、その代償として処分されたりすることがある。今回はSNS上での不用心な発言のリスクと、その注意点について解説したい。

■有名企業で働く人ほど高リスク

まず、炎上事件を起こさなくても、SNSでの投稿が問題視されることは少なくない。東京高裁の岡口基一裁判官は実名でツイッターを利用。現職の裁判官ながら、ユニークな発言が注目を集めていた。しかし過去に上半身裸で縄に縛られた男性の写真や、「これからも、エロエロツイート頑張るね」などの発言を投稿しており、東京高裁長官から口頭で厳重注意されている。

2018年5月には拾われた犬の所有権が飼い主と拾い主のどちらにあるかが争われた裁判の記事のリンクと併せて、「え？あなた？この犬を捨てたんでしょ？」などと投稿したことで犬の元飼い主から抗議を受けたうえ、最高裁で「当事者の感情を傷つけた」として戒告処分を受けた。

ツイッターの投稿で、書類送検されてしまった例もある。日産自動車が正式発表する前に、自動車部品メーカーの元社員が2017年にフルモデルチェンジした電気自動車「リーフ」の写真をツイッターに投稿。元社員は、不正競争防止法違反の疑いで書類送検されてしまった。投稿内容によっては偽計業務妨害罪、信用毀損罪などに当たり、会社から賠償請求されたり、解雇されたりすることもある。

SNSでは著名人や有名企業、有名大学など「ブランド属性」のあるアカウントは、炎上リスクが増す傾向にある。たとえば、アカウントや投稿に「TSUTAYA」「裁判官」「日産自動車」などのブランド属性があると、注目を集めやすい。そこに守秘義務違反や、公序良俗に反する行動などの非があると糾弾されるわけだ。