ココイチ社長が激白!「聖地」インド進出の勝算 日本式カレーはインド人に通用するのか

東洋経済オンライン / 2019年8月7日 7時20分

「いずれは海外店舗数が国内店舗数を超えるようにしたい」と語る壱番屋の葛原守社長(撮影:梅谷秀司)

「カレーハウスCoCo壱番屋」を国内外で1444店舗(6月末時点、以下同)展開する壱番屋が7月、インドに出店する意向を明らかにした。三井物産の海外拠点であるアジア・大洋州三井物産と合弁会社を設立し、現地のマネジメントや店舗の物件取得を三井物産が、店舗オペレーションは壱番屋が担う。

壱番屋は1994年、ハワイに海外1号店を出店。2004年には葛原守・現社長が事業責任者となって中国・上海に進出。中国の店舗数は現在48店にのぼる。そして、2018年8月にはベトナム、同12月にイギリスに初出店。現在、12の国と地域で合計180の海外店舗を展開している。

そして今回、カレーの発祥国であるインドで2020年内に1号店を出店する。首都デリー近郊が候補地で、直営店として5年以内に10店を目指す。その後はフランチャイズでさらに店舗数を拡大していく構えだ。

日本発のカレー・CoCo壱番屋(ココイチ)が本場インドで通用するのか。葛原社長を直撃した。

■きっかけは三井物産のインド人社員の提案

――インドに出店する構想は、いつからあったのでしょうか。

10年ほど前に、浜島俊哉・前社長(現会長)が「私たちはカレーを売っているので、将来はカレーの聖地であるインドに出店したい」と言い始めた。私は当時、海外事業部長をしていて、その思いを実現するために7~8年前からインドに定点観測に行っていた。

8年前は、道路などのインフラが整備されていないうえに出店候補地となるショッピングセンターもなく、外国料理の専門店が出店する余地はまだなかった。ところが、3年ほど前からインフラもずいぶん整ってきて、私どもが出店できそうなショッピングセンターがデリー近郊を中心に増えてきた。

それに合わせて、イタリアンやアメリカ料理といった外国料理の店も出てきた。ショッピングセンター内のフードコートを見ても、おしゃれな店が増えてきた。「そろそろ出店する土壌ができたのではないか、どうやって出店しようか」とパートナーを模索している中で、現地で長くビジネスをしている三井物産から今回の提案があった。

――三井物産から声がかかったとはいえ、「カレー発祥国」への進出は思い切った決断ですね。

以前から国内外のココイチの店舗にインド人のお客も来店されていて、ある程度の評価もいただいている。

今回の提案に至った背景として、三井物産の1人のインド人社員が「インドにココイチを持ってくる事業をやりたい」と手を挙げた、と聞いている。三井物産は定期的にインド人の社員研修を日本で行っている。その1人が「日本に行ったときに、ココイチを食べておいしかった。これはインドに持って帰っても成功するぞ」と思ったらしい。

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