中国の大学生「英語は8割が話せる」驚きの実態 高学歴・高収入な世帯はオンライン教育に熱心
東洋経済オンライン / 2020年8月4日 10時0分
小学校5年生からの英語教育義務化が日本で始まった。一方、実は中国の小学校で英語が義務化されたのは19年前。TOEFLの平均スコアを見ても日本は中国にリードを許したまま。なぜ日本の英語教育は出遅れ、中国は進んだのか。そしてその結果は?
「英語先進国」中国のこれまでと現在を全5回でレポート。第4回は中国の大学生へのアンケート調査から見える、中国の英語教育事情をレポートする。
■中国では小3までに6割が英語学習を開始
昨年度、早稲田大学院で中国の早期英語教育について研究していた筆者は、中国国内の大学・大学院生(451人)にウェブによるアンケート調査を実施した。
学生たちがいつ、どのようなかたちで英語を学び始めたのか、そしていま英語に対してどのような意識を持っているのか知るためだ。
「あなたは英語を何歳から学び始めましたか?」との設問に対する回答は、次のグラフのとおりだった。
(外部配信先ではグラフを全部閲覧できない場合があります。その際は東洋経済オンライン内でお読みください)
小学校入学前に英語学習を開始したのは、中国国内の大学・大学院生の約3割。また「6~7歳」も約3割と、中国全土で英語教育が始まる小学校3年生になる前に、すでに6割が英語学習を開始していたことがわかった(注:北京・上海など大都市は小学校1年生から義務化)。
英語を初めて学んだ場所を聞いてみると、小学校と答えた学生が約半数を占める一方、幼稚園が18%、学習塾が15%で、以下家庭教師、オンラインと続いている。
自分の英語能力をどう評価するのか聞いてみた。「あなたは自分の英語能力をどのレベルだと思いますか?」の設問に対する回答は、「ネイティブ並み」と答えたのが11%、「日常生活レベル」との回答が62%と約7割が英語に困らないレベル、「ほとんどできない」は約2割であった。ちなみに早稲田大学で中国人留学生に対して同じアンケートをしたところ、「日常生活レベル」の回答が7割に増え、「ネイティブ並み」と合わせると約8割が英語に困らないレベルであった。
またこれらのアンケートを年齢別に分析すると、若年者ほど英語を学び始めた年齢が低下しており、英語能力の自己評価も「ネイティブ並み」と答える割合が増加していた。
とくに小学校の英語教育を全国で始めて以降に小学校に入学した世代は、「ネイティブ並み」が2割に達している。小学校の英語教育の普及・定着とともに、中国の若者は明らかに英語に対する苦手意識を克服していた(英語能力の自己評価が高くなっていた)。
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