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日本でも今後「ひどいインフレ」がやって来るのか そもそもインフレはどうやったら起きるのか?

東洋経済オンライン / 2021年6月13日 7時0分

人が戻ってきたNYのタイムズスクエア。今後は世界中でインフレがひどくなるのだろうか。インフレの「謎」に迫る(写真:Charles Sykes/Invision/AP/アフロ)

アメリカでインフレが加速している。

同国の労働省が6月10日に発表した5月の消費者物価上昇率は前年同月比5.0%に達し、2008年8月以来約13年ぶりの高さとなった。

変動の大きい食品とエネルギーを除く上昇率は、5月に前年同月比3.8%と、1992年6月以来の伸びだった。この原因は、一般的には新型コロナワクチンの普及で急速に進む経済再開に部材や人手の供給が追いつかず、インフレ圧力となっているから、といわれている。

株式市場は、インフレ率の上昇に敏感である。それはインフレ率を抑えるために、アメリカの中央銀行であるFEDが金融引き締めに転じ、その結果、リーマンショックの後、長期に渡って続いてきた流動性相場が終焉するのではないか、という恐れを抱いているからだ。

■インフレの「3つの要因」とは?

今後はアメリカ以外も物価が急速に上昇し、インフレという世界が戻ってくるのだろうか? 

私には、よくわからない。しかし、誰にもわからない、ということだけは私にはわかっている。

なぜか?

それは、インフレがどうやって起きるのか、21世紀の時点では誰にもわかっていないからだ。

一般的には、物価の上昇要因は3つあると言われている。

まずは、需要が供給を上回って増加すること。これがいちばん普通のインフレで、経済が過熱してインフレになる、という場合にはこの現象を指している。

このインフレを抑えるためには、超過需要、多すぎる需要を減らすことが必要である。それが経済政策であり、財政支出縮小(あるいは増税)と、金融引き締めを行うこととなる。これが金融政策と債券市場、株式市場の焦点である。中央銀行は利上げを検討し、投資家は、株式も債券も下落するリスクに怯えることになる。投資家にとって恐ろしいのは、株式も債券も価格が両方下落することである。

一般にインフレであれば、名目から実質、金融資産から実物資産へポートフォリオを変更すればよい。それで、インフレによる実質ベースでの目減りを抑えることができ、実際に、実物資産、つまり、株式や不動産は価格が上昇する。

一方、金融引き締めによる利子率の上昇では、すべての資産の利回りが上昇する必要があり、そのためには資産価格が下落しないと辻褄が合わないから、すべての投資資産の価格が下落することになる。だから、利上げをすべての投資家が恐れることになる。

■供給不足で生じるインフレの特徴とは?

第2のインフレは、供給不足により生じるものである。2011年の東日本震災でも、日本はインフラや工場、漁港、農地などが壊滅的な打撃を受けたことから、さまざまなものが供給できなくなった。それらの物資は高騰した。需要と供給のバランスが崩れ、需要超過からインフレになるのは、第1のインフレと同一だが、その原因が異なる。第1のインフレをデマンドプル型、第2のものをコストプッシュ型と分類する。

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