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苦境Jクラブが抱く「ライト層消失」の強い危機感 東京オリ・パラに長引くコロナ禍…打開策あるか

東洋経済オンライン / 2021年9月2日 12時0分

FC東京はオリパラ期間に本拠地・味の素スタジアムを使用できない(写真:筆者撮影)

8月8日に閉会式を迎えた東京オリンピックに続き、24日からはパラリンピックが開幕した。新型コロナウイルス第5波で、かつてないほどの感染爆発が起き、医療体制が逼迫する中、世界的スポーツイベントを実施することには批判の声も根強い。

オリパラ期間には競技会場となった施設は国際オリンピック委員会(IOC)の管理下に入るため、立ち入り制限が課されている。当該施設をホームスタジアムとするスポーツクラブも、もちろん主催試合を行えない。Jリーグの場合は、7月中旬から1カ月間の中断期間を設け、マイナス影響を極力減らす対応を取ってきたが、今になっても本拠地を使用できないクラブはある。

■FC東京「コロナ禍とのダブルパンチ」

その筆頭が味の素スタジアム(略称=味スタ)をホームとするFC東京だ。味スタでは五輪期間に男子サッカーと7人制ラグビー、近代五種競技が行われた。隣接する武蔵野の森総合スポーツプラザも五輪時はバドミントン、パラでは車いすバスケットボールの会場となったため、周辺一帯はバリケードや金網などでグルリと覆われ、6月末~9月中旬までアウェー8連戦を余儀なくされたのだ。

「6月27日の大分戦を最後に転戦期間に入りました。9月5日のYBCルヴァンカップ準々決勝第2戦はホーム扱いなんですが、湘南ベルマーレの本拠地・レモンガススタジアム(平塚)を借りて実施します。2年前のラグビーワールドカップ(W杯)でもアウェー連戦を経験しているので、チームとしてはまだ慣れがありますが、今回はコロナ禍とのダブルパンチを被っているのが痛いですね。

9月12日に久しぶりに味スタで実施する柏レイソル戦も緊急事態宣言下。上限5000人となります。今季は2月の開幕以降、ほとんどが5000人制限での開催。経営的にも大きなダメージです」と経営戦略室長兼マーケティング本部長の川崎渉氏は言う。

2019年のFC東京の入場料収入は11億400万円だったが、コロナ禍の2020年は3億1400万円に激減している。クラブとしては、スポンサー営業やグッズ販売強化を推し進め、減収幅削減努力を続けているが、約8億円ものマイナスを埋める術はそうそう見つからない。

コスト削減にも限界があるうえ、コロナ感染状況の改善がなかなか見込めないため、観客上限の引き上げも見えてこない。1999年にJリーグ参入以降、これだけの苦境に直面するのは初めてと言っていいだろう。

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