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日経平均の今後を左右する「重大要因」とは何か テーパリング問題より注視すべき動向とは?

東洋経済オンライン / 2021年10月1日 8時30分

魅力的な待遇を求めて自ら職を辞する人は顕著な増加傾向にあり、このことは今後賃金上昇圧力が強まることを示唆している。この指標が平均時給に約1年の先行性を有することに鑑みれば、今後は賃金主導型のインフレ圧力が高まる可能性がある。賃金と物価の関係は相互刺激的、すなわち労働コスト増加が価格転嫁されるメカニズムは一度働くとすぐには終わらないため、インフレが長期化する可能性もある。

ここで改めて日経平均が年初来高値を付けた9月14日までの業種別パフォーマンス(全33業種)に注目すると、輸送用機械は32位でその間の株価上昇率がほぼ0%であった。停滞の理由は、言うまでなく半導体不足に伴う自動車の減産懸念である。

現在、半導体不足を巡っては2022年も続くとの見方があり、追加の減産リスクは相応に残存する。もっとも、そうしたリスクが株価に相当程度織り込まれているとするならば、今後は供給不安の解消に目が向かい株価に上昇余地が生まれる可能性もある。日経平均の高値更新には自動車セクターに対する払拭が必要だろう。

(当記事は「会社四季報オンライン」にも掲載しています)

藤代 宏一:第一生命経済研究所 主任エコノミスト

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