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「オンライン授業の高すぎた壁」現場の悲痛な叫び コロナ禍で露呈「GIGAスクール構想」が不安な訳

東洋経済オンライン / 2021年10月16日 19時0分

東洋経済新報社が全国の小中高校教員を対象に2020年5月と同12月に実施したアンケート調査(オンライン授業の経験)では、コロナ休校中だった5月と学校再開後の12月で現場の意識が変わっている。

「オンライン授業をしたことがあるが、現在はしていない」という回答が5月の5.7%から12月は14.5%と3倍近くなり、オンライン授業をはじめても継続されない状況が浮かび上がる。また、オンライン授業をしたことがない理由として「必要と感じていない」と回答したのは、5月の12.9%から12月には26%と倍増した。

12月のアンケート調査では教員個人のPCスキルを尋ねている。「PCのオフィスソフト(Word, Excel, PowerPoint)の使用」では、86.3%が「扱える」と答えたが、「メールやチャットの使用」は60.2%、さらに「Zoom, Microsoft Teamsなどのオンライン授業やミーティングをWeb上で行うことができるアプリの使用」では43.2%の教員しか使えない。

■オンラインよりも対面で

さらに現在では、学校の設備や人材の有無とは別の問題が起きている。公立小学校に勤務する教師(33歳)はこう話す。

「ウチの小学校では2020年度末に、全児童にタブレットを配布しました。オンライン化を進めるために学校の設備も拡充し、教員もさまざまな研修を受けたんです。今後は万全だと安心したのですが、保護者からは『オンライン授業より、学校で通常の対面授業をしてほしい』という要望がすごく多くなっています」

小学生が在宅でオンライン学習をする場合、特に低学年では保護者の見守りや協力が必要になる。ところが保護者からは「自分は仕事で外出しなくてはならない」、「テレワークをしているので、子どもが家にいるとうるさくて困る」、「家に乳幼児がいて、小学生の子どもの面倒まで見られない」、そんな声が噴出しているという。

保護者にすれば、「子どもは学校で見てほしい」のが本音だろう。タブレットなどのデジタル端末があっても、オンライン授業ができる環境が整っても、GIGAスクール構想が本当に子どもや家庭の現実にマッチするものなのか、先行きの不透明感は拭えない。

石川 結貴:ジャーナリスト

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