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旧車を電動化「コンバートEV」事業者が増える訳 3社取材でわかった旧車をEV化する本当の価値

東洋経済オンライン / 2021年11月16日 9時30分

チンクエチェント博物館のプロデュースによるフィアット「500ev」(筆者撮影)

2021年度のグッドデザイン賞で、古いクルマをEV(電気自動車)にコンバートするオズモーターズの取り組みが、グッドデザイン金賞を受賞した。

筆者も審査委員を務める今年度のグッドデザイン賞は、10月20日に発表され、過去最多となった5835件の審査対象の中から、こちらも過去最多となる1608件もの受賞が決定した。

これだけ見ると「数が多い」と思うかもしれないが、オズモーターズが受賞したグッドデザイン金賞は、日用品、家具、建築などすべての分野を合わせてわずか19件しかない。その1つに入ったのだから、評価の高さが理解できるだろう。

しかしながら、日本でEVコンバージョンを手がけているのは、オズモーターズだけではない。アメリカなどで以前から盛んだった取り組みが、ここへきて日本でも広まりつつあるからだ。

その中から3つの事業者を取材したので、それぞれの取り組みを紹介していくことにする。

■素材を「古い車」にこだわる三者三様の理由

まずは、グッドデザイン金賞を受賞したオズモーターズから。

オズモーターズは、代表取締役の古川治氏が1993年に神奈川県で創業した自動車技術開発企業、オズコーポレーションの事業の1つで、EVコンバージョンは約10年前に始めたという。きっかけは、ハイブリッド車が人気になって、環境志向が高まったことだった。

「アフターマーケットも地球環境への対応をしなければならない」と考え、情報収集を進めたところ、アメリカにEVコンバージョンというジャンルがあることを知り、日本でも自動車メーカーがEVを出したタイミングだったことで、事業化を決心したという。

古いクルマにこだわるのは、故障や修理、部品確保などで維持が大変であることに加え、新しいクルマには統合的な電子制御が入っており、保安基準も厳しくなること、電動化による付加価値が見いだしにくいことなどが理由だ。

続いて紹介するのは、両備テクノモビリティーカンパニーだ。岡山県を中心に公共交通や物流、不動産、まちづくりなど幅広い事業を手がける両備ホールディングスの社内カンパニーである。

同社では、CO2を排出する事業を多数展開することから、脱炭素化に真剣に向き合っていくべきだと認識してきた。その中で両備テクノモビリティーカンパニーは、西日本最大級の130人の技術スタッフを擁しており、軽トラックのEV化も実施している。

この技術力を活用しつつ、社会課題を解決するために「新車を買い続けること」から、EVコンバージョンにより「古いものを大切に使い続けること」へのパラダイムシフトを目指し、事業化に至った。

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