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従来の仮想通貨ブームと「NFT」の決定的な違い 出版業界やアーティストも参入するNFTの特徴

東洋経済オンライン / 2021年12月2日 13時30分

NFTマーケットプレイスで売買される、メタバースなどで使える3Dキャラクター(写真:© 2021 Bloomberg Finance LP)

この1年で大きく話題となっているNFT。ユーキャン新語・流行語大賞候補でも「SDG's」「ジェンダー平等」「Z世代」「フェムテック」といったキーワードに並んで「NFT」がノミネートされるなど、認知が広がってきました。

2020年に約300億円程度だった市場規模も2021年9月までに約1.5兆円を超えたとされ、通年では6〜7倍の成長を遂げつつあります。

はじめはデジタルアーティストBeepleの作品が約75億円で落札されたことや、Twitterの創業者であるジャック・ドーシーの初めてのツイートに2億円の価値がつくなど著名人の参加による話題性で火がついたように見えますが、小学3年生が夏休みの自由研究として作ったドット絵が約80万円で売買されるなど、それだけではない可能性を感じさせます。

しかし一方で、拡大し続けるNFTの売買に対して2018年の「暗号資産(仮想通貨)」ブームを彷彿とさせ、投機バブルなのではないかと懸念する声も聞こえてきます。たしかに、アメリカの調査会社ガートナーによる「先進テクノロジのハイプ・サイクル:2021年」では「過度な期待期」の最高潮にあるとも指摘されています。

■IT大手だけでなく出版業界やアーティストも参入

新興市場では、たいてい無名の企業や個人発のプロジェクトが乱立し、既存企業の多くは一歩引いて静観していることが多かったように思われます。

ところがNFTの場合では、早い段階からGMOや楽天、メルカリ、mixiといったIT大手企業だけでなく、村上隆や小室哲哉、Perfumeなどの著名アーティスト、出版業界からは集英社や講談社、トーハン、ゲーム業界からはスクウェア・エニックス、スポーツ業界からもNBAやNFL、欧州サッカーリーグなど、参入が相次いでいます。

こういった動きを踏まえると、一過性のブームで終わるのではなく、今後定着していく新しいテクノロジーが想像を超えるスピードで普及している過程とも考えられます。

NFTとは「Non-Fungible Token(非代替性トークン)」の略称で、ブロックチェーン上のデジタル資産の一種です。ビットコインなどで知られる暗号資産の兄弟のような存在とも言えます。

NFTを活用することで、本来いくらでもコピーできるデジタルデータに替えの効かない固有の識別情報を持たせ、希少性や唯一性を与えることが可能です。

暗号資産とNFTの違いは代替性、つまり「取り替えが効くか否か」と説明されることが一般的です。この違いについて私たちが日常的に利用するお金で考えてみましょう。

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