ビットコインが危機から何度も復活する理由 アメリカでビットコイン現物ETFの上場承認

日本でも三菱UFJ信託銀行やGMOあおぞらネット銀行などがステーブルコインの発行を準備しており、SBIグループの大阪デジタルエクスチェンジがデジタル証券の取引所をオープンしたことも話題になりました。

このように、今や金融機関を通じてビットコインなどにアクセスできる環境が整いつつあり、2024年以降には金融市場のお金が暗号資産市場へ本格的に流れることになるでしょう。それによってビットコインの価格は大きく上昇することが予想されます。

ビットコインの半減期アノマリーが継続する可能性

2024年に最も注目されているのが、約4年に1度のペースで訪れるビットコインの半減期です。半減期とは、マイニングで新規発行される量が半分に減少するイベントです。

ビットコインは2009年に発行が始まって以降、3回の半減期を迎えています。

2012年に50BTCから25BTCへ、2016年に12.5BTCへ、2020年に6.25BTCへ、マイニングあたりの新規発行量が減少し、4回目となる今回は3.125BTCへとさらに減少します。

半減期はビットコインの市場供給ペースを下げることで需給をタイト化し、過去3回では半減期の翌年にかけて大きな価格上昇を引き起こしてきました。そのため、今回も2024年の半減期をきっかけに2025年にかけてビットコインの価格高騰が起こる可能性が高いと期待されています。

私が今回も半減期アノマリーが継続すると考える理由は、先ほどお話ししたように、ビットコイン投資の需要拡大を促す大きな材料が揃っているからです。今はまだ金融機関および機関投資家が暗号資産市場へ本格参入する前ですが、それが2024年以降に進むならば、少なくとも後一度はビットコインのバブル相場を経験することになるでしょう。

こうした機会を活用するためにも、ビットコインについて、基本を学んでおくことが必要です。

新興国や経済危機時の逃避資産としても活用

ビットコインは値上がりを期待して市場で売買されるもので、そのボラティリティの高さから投機対象にすぎない、そう思っている人も多いのではないでしょうか。

日本で暮らしていると、ビットコインによって生活の恩恵を受けることはほとんどありません。しかし、新興国や経済危機のタイミングでは、ビットコインが自国通貨の代替として注目を集めることがあります。　

そもそもビットコインは、2008年にリーマン・ショックにより世界的な金融危機が起きた直後、国や金融機関に頼らずとも個人同士でやりとりできるデジタル通貨として誕生しました。そのため国や金融機関に対する不安が広がったときには、ビットコインが自国通貨の暴落や凍結を回避する手段として活用されることがあります。