｢職場で義理チョコ｣世間で湧き上がる"違和感" 自分用や､推しチョコなど渡す相手も多様化

2018年にゴディバ・ジャパンが、日本経済新聞で「日本は、義理チョコをやめよう」という広告を掲載したことは記憶に新しい。コロナ禍で対面が減ったこと、特に職場での接触が減少したことが、義理チョコの価値低下に拍車をかけた。

女性から男性に渡すことに疑問の声

バレンタインデーは実に多様化しているが、ジェンダー観がバレンタインデーを変えたという声も上がっている。

女性から男性へという流れ、さらには、男性を立てるという視点から、義理チョコに対するネガティブな意見も見受けられるのだ。

義理チョコを渡さなくなった人は増えているようだが、そもそも好意を抱く男性にチョコを渡さない、という声もある。筆者の周りからは「そもそも贈りたい相手がいない」「意中の人はいるけれど、あえて渡すほどには……」という話も聞いた。

また、百貨店を始めとして品揃えは非常に豊富だが、だからこそ「多すぎて選べない」、売り場が活況を呈しているからこそ「大混雑して疲弊する」、売れ筋商品が集中しているので「欲しいチョコレートはすでに売り切れている」、高級化が進んでいることから「値段が高すぎる。それならランチでコースが食べたい」といった、バレンタインデーにチョコを渡すこと自体に疑問を抱く声もあるようだ。

日本の洋菓子はチョコレートを含めて非常にレベルが高い。普段からおいしいものが身近にある。

日本は「チョコレート民度」が高い

そのため「バレンタインデーだからといって特別感はない」や「あえてイベントに左右されるのもどうか」、さらには「みんなと同じなのは嫌だ」「食べたいときに買いに行く」という意見もある。

ライフスタイルの変化に加えて、日本の“チョコレート民度”が高いゆえに、バレンタインデーを冷静に俯瞰している部分もあるだろう。

日本では、もともと行事を大切にしており、祝日やイベント日に何かを贈る風習が根強い。ただ、近い将来、バレンタインデーから“女性が男性に愛の告白としてチョコレートを贈る”という習慣はなくなるかもしれない。

実際にバレンタインデー商戦に疲弊したり、ライフスタイルに合わないと感じたりしている層もいる。洋菓子業界がどのような手を打つのか注目していきたい。

東龍：グルメジャーナリスト