｢日経平均の最高値更新｣は新たな相場の始まりだ ｢3万8915円超え｣の後はどうすればいいのか

詳しくはぜひそちらをお読みいただきたいが、ひとことで言えば、「日経平均と25日移動平均線との乖離率が＋7％以上なら売ってもいいが、＋5％を下回ったら買い戻す」という戦略だ。

この「移動平均乖離売買法」は、上げ下げを判定するものでも、あとからこじつけた整合性の法則でもない。「7％の乖離率を物差しとする売買法」は昔から使われてきた一般的な方法で、この大相場に最後までついて行くための「稚拙だが確実な策」との筆者の思いから提案したまでのことである。

事実、今年に入っての急騰局面で、日経平均が25日移動平均線から＋7％超の乖離となったのは1月15日と22日の2日だけで、その後は数少ない連続安で＋5％を下回った。「＋7％」で売り、「＋5％」を下回ったところで再び買っていれば、持ち株を減らさずに済んだわけだ。

ここで重要なことは、この売りシグナルが出た両日の引け値は3万5901円と3万6546円だったということだ。では、先週末16日の約34年ぶりの高値3万8487円の乖離率はどうだったか。答えは＋5.67％であり、「売りシグナルは出ていない」ということだ。

株価水準が高いところでもなかなか売りシグナルが出ないという、テクニカル手法としては難しい売買法になるかもしれないが、これならば上昇局面で売りたくなる投資家でも、ある程度相場について行けるはずだ。

一方、心配されていた企業業績はどうだろうか。1ドル＝150円が定着しそうな予想外の円安ドル高で、2024年3月期の上場企業の純利益は、製造業、非製造業ともに過去最高を更新する見通しだ。それを裏付けるように、16日の日経平均予想EPS（1株当たり利益）は2365円53銭と、4日連続で史上最高値を更新している。

筆者はこの水準なら今の相場を十分信じてついて行くに足る数字だと考えているが、「自分が買ったらなぜか必ず下がる」という投資家の愚痴をよく聞く。

実際、どんな上昇相場でも買ったあとの株はよく下がるものだ。昨年の日経平均においても、前半の約8000円高のあと、半年もの調整期間があった。とくに今回のような大相場では、「株は買ったらしばらく下がるものだ」と開き直った気持ちでないと、相場に乗れない。これは前回も言ったことだが、何度も言わせていただきたい。

もしハイテク株が一服したらどうすればよいか

さて、ここまでは全体観の話をしてきたが、もちろん個人投資家の多くは個別株投資が中心だ。これからどんな株を買うのが有利なのか。