従業員1人あたりの"稼ぎ"が急増したトップ50社 過去5年間の｢生産性改善度｣を徹底的に検証

3位に入ったのは、半導体商社の東京エレクトロン デバイス。CPU（中央演算処理装置）やGPU（画像処理装置）などの半導体製品を扱う半導体商社で、東京エレクトロンの子会社だったが、2014年に保有株が一部売却されて現在は持ち分法適用会社となっている。

2023年3月期の1人当たり営業利益は1079万円で、5年前から4.18倍に向上している。半導体市場では在庫調整局面が一巡しつつあると言われており、今後は生成AI（人工知能）用途の需要急増も取り込み、回復に向かうことが期待されている。

4位には高収益の製薬会社

4位の中外製薬は、2023年12月期の1人当たり営業利益が5775万円で、5年前の3.45倍に高まった。抗がん剤、骨・関節領域に強く、抗体バイオ医薬では国内で先行している。親会社であるスイスのメガファーマ、ロシュの経営資源を活用して開発や販売を効率的に進めていることが好業績の要因になっている。2023年12月期の売上高は1兆1113億円で営業利益は4391億円、営業利益率39.5％の高収益企業だ。

5位のマクニカホールディングスは国内半導体商社のトップで、売上高1兆円規模を誇る。2023年3月期の1人当たり営業利益は1466万円で、5年前の3.01倍だ。海外メーカー製の半導体販売に強い同社は、3月6日に国内半導体メーカーのルネサスエレクトロニクス製品を主に扱う同業のグローセルを買収し、業容拡大を進めている。

ランキングの上位は、東京株式市場で上昇相場の牽引役となっている半導体関連企業が多くを占めた。台湾にある世界最大の半導体製造受託会社・TSMCが熊本県に建設する半導体工場が2024年内の稼働を見込むほか、北海道でも最先端半導体の国内生産に向けた国策企業と目されるラピダスの工場進出が決まっている。直近の5年間で利益の創出力を高めてきたが、今後も継続的な成長を実現できるかに注目だ。

ただ、このところの株価上昇は半導体関連など一部の大型株の主導によるところが大きく、そのほかにも値上がり余地を大きく残している企業は多いはず。『会社四季報』春号の各企業ページの「特集企画」に、直近の従業員1人当たり営業利益と従業員数の5年前比較を掲載している。今後、株価の上昇気流をつかまえそうな企業を探すのに役立ててほしい。

山田 泰弘：東洋経済 記者