桜の季節を襲う｢ホテル価格高騰｣､3つの裏事情 東京や京都は1年で5割上昇､｢値上げの弊害｣も

国内系、外資系ともに客室単価が上昇している（写真はオークラ東京とウェスティンホテル東京、撮影：尾形文繁）

東京でも桜が開花しはじめるなど、春の行楽シーズンがやってきた。

【グラフ】客室単価が大幅にアップしたドーミーイン

子どもの春休みなどが重なるこの時期は、日本人観光客が国内旅行に出かけるほか、多くの外国人観光客も日本を訪れ、観光地は賑わいを見せる。

一方、ホテルの客室単価が近年急激に上昇しており、旅行需要に水を差す可能性が出てきた。

ホテルにとっても桜の観光シーズンは、夏休みなどに並ぶ「稼ぎ時」だ。2023年にはパレスホテル東京（千代田区）の3〜4月の平均客室単価が10万円を超えた。284室を有する大型日系ホテルとしては異例の価格だ。

ドーミーインはコロナ前より約35％上昇

「東京や京都などの平均客室単価は去年の同時期と比べて5割程度上昇している」。全国展開するビジネスホテル大手の関係者は3～4月の見通しをそう語る。インバウンド客が殺到している観光地のホテルは、2024年も価格が高騰することになりそうだ。

ホテル価格の高騰が顕著になったのはコロナ禍が明けてからだ。例えば、共立メンテナンスが運営をしているドーミーインの2023年10～12月の平均客室単価は1万4400円と2019年同時期と比べると約35％上昇している。

単価が高騰しているのはビジネスホテルだけではない。大手ホテル予約サイトを見ると、オークラ東京（港区）は約11万8000円（4月8日から1泊の素泊まり料金、48平米）、パーク ハイアット 東京は約19万8000円（同、55平米）とラグジュアリーホテルも強気の価格設定をしていることがわかる。

ホテルの価格が上がり続ける背景には3つの事情がある。

1つ目がインバウンド観光客の急増だ。水際対策が緩和された2022年10月以降、インバウンド客回復のペースが加速した。

日本政府観光局が発表している「訪日外客統計」によれば、2023年10月に訪日外国人が251万人とコロナ前（249万人）を超えて以降、足元ではコロナ前を超える水準が続いている。

ホテルは自社の客室稼働率や競合の価格などを分析して客室単価を決めている。インバウンド客が増えたことで、東京や大阪など都市部の稼働率が上昇した。

「稼働率」よりも「客室単価」を重視した販売戦略に

2つ目がコストアップの転嫁である。ホテルはフロントや調理など多くのスタッフを必要とする。

コロナ禍で多くのホテルは経営を維持するために人員削減を行ったが、宿泊客が一気に戻ったことで人手不足が深刻となっている。そのためホテルは新卒社員の初任給増額など待遇改善を進めている。