メガバンク3社で｢3兆円｣でも市場に漂う失望感 さらなる業績上振れ期待も､PBR1倍は遠く

同社はCET1比率が9.5％から10.5％の間に収まる資本政策を掲げており、「ターゲットレンジの真ん中になる点も含めて（1000億円の自己株買いが）最適だと判断した」（亀澤社長）。だが、財務規律を守る事情があるにせよ、結果的に投資家の失望売りを招いた。

同じく失望売りに見舞われたのがみずほFGだ。三菱UFJFGや三井住友FGと比べて自己資本に乏しい同社は、2008年を最後に自己株買いを行っていない。

そのため三菱UFJFGや三井住友FGと比べて、みずほFGに対する自己株買いへの期待はもともと小さかった。だが、銀行業界で相次ぐ好決算に加え、みずほFGのCET1比率（その他有価証券評価差額金を除く）が2023年末時点で9.7％と、10％の大台が見えていた。

市場では16年ぶりの自己株買いもささやかれたが、「成長投資もしないといけない。（自己株買いを行うには）もう一段資本が欲しい」（木原社長）とやはり見送り。これが一部投資家の売りを誘ったようだ。

唯一前向きな評価を受けたのは、上限1000億円の自己株買いを発表した三井住友FGだ。同社はコロナ禍の2020年3月期を除いて、年間1000億～1500億円の新規取得枠を設けており、今回も順当な還元策と受け止められた。同時に発表した1対3の株式分割も、株価を押し上げる一因になった。

かつてなく高い投資家の期待

次の焦点は、今期の中間決算で株主還元が上乗せされるかどうかだ。「収益状況も見て、中間期に議論したい」（三菱UFJFGの亀澤社長）、「視野に入っていないとは申し上げない」（みずほFGの木原社長）。首脳の発言からは、自己株買いへの関心がうかがえる。

各社が目標とするPBR（株価純資産）1倍は、しばらくは逃げ水を追う状況となりそうだ。一般に、PBRの分母となる1株当たり純資産は、直近の本決算期末の数値を参照する。本決算をまたげば純資産が膨らむため、その分だけ株価が上がらなければPBRは下がってしまう。

3月に1倍を取り戻した三菱UFJは、決算発表を受けた株価下落で再び1倍を割ってしまった。三井住友FGは0.8倍台、みずほFGも0.7倍台でくすぶる。

青天井とも言える投資家の期待。「ポジティブサプライズ」を与えるハードルは、かつてないほどに高い。

一井 純：東洋経済 記者