事故多発｢パーソナルトレーニング｣見極めのコツ 61件が｢治療に1カ月以上要した｣､骨折事案も

国民生活センターが昨年4月に公表した調査資料でも、トレーナーの質には差がありそうな現状が見て取れる。

例えば、「メンタルの問題だから」と重いバーベルを強引に持たされて腱板を損傷したり、食事指導によって湿疹が出たり、有名トレーナーの指導で肩の筋肉に炎症を起こしたりと、信じられない被害が報告されている。丁寧なカウンセリングや体力テストを通じてトレーニングプランを作成してもらった人も、3割程度に過ぎなかった。

「必ずしも高度な知識と豊富な実践を兼ね備えたトレーナーばかりではありませんので、カウンセリングの精度が低いとか、体力テストやメディカルチェックが実施されないというのは起こりうることです。現状、トレーナーには国家資格がなく、民間資格のみ。民間資格も実技チェックや現場研修のないものが主流で、受講すれば取得できるものがほとんどです。指導の実践の場でクリアすべき基準がないというのは問題だと思っています」

では、安心安全かつ自分に合ったパーソナルジムやトレーナーをどのように選べばよいのだろうか。

現状、公益財団法人健康・体力づくり事業財団の「健康運動指導士」や、日本スポーツ協会の「スポーツプログラマー」の資格保持者は、「リスク管理にも意識が高いのではないか」と岡田氏は言い、こう続ける。

「柔道整復師や理学療法士といった医療国家資格を持つトレーナーもリスク管理への意識は高いと思いますが、筋トレのプロではない場合も。資格だけで判断するのは難しいため、資格以外にも体育大学や専門学校で何を学んできたかということと、実践のキャリアを見ることが重要です」

岡田氏によると、トレーナーは「自分の競技成績をアピールする人」と「学歴や資格をアピールする人」に大きく分かれ、利用者の目的によって選び方は変わるという。

「例えば、ボディビル大会に出場経験のあるトレーナーは、大会を目指す人にはマッチしますが、健康目的の人への対応は必ずしもプロではないことも。まずは、自分が何を達成したいのかを明確にし、その目的と提供されるトレーニングが合致しているかどうかを確認しましょう」

無料体験で現場確認を、女性は性被害リスクにも注意

ジムを調べるときは、口コミのほか、無料体験や無料カウンセリングなどの機会を利用するのがよいという。衛生面や整理整頓の状態、コミュニケーションの取り方などは、やはり現場でしか確認できない。

「若くて元気なトレーナーと過ごす時間もモチベーションになりますが、安心安全を重視するなら、少なくとも3年以上の経験がある人を選んだほうがよいでしょう。また、無料体験に行けば相手は契約させようとしてきますが、自分に合わないと思ったら契約する必要はありません。正直に『ほかとも比べたい』と伝えてよいです。契約を強要されるようであれば、その相手は怪しいと思うくらいでいいと思います」