アメリカに過剰依存･過剰同調する日本への警告 インドは日本の戦中戦後をじっと見つめている

インドと向き合う時、「ビジネス機会」という認識しか持てていなければ冷笑されると語る寺島実郎氏（撮影／梅谷秀司）

人口で中国を抜いたインド。2029年にはGDP（国内総生産）でドイツ、日本を抜いてアメリカ、中国につぐ世界3番目の経済大国になると言われている。9月2日発売の週刊東洋経済は特集「インドが熱い――『脱中国』で脚光」を組んだ。

急成長するインドにビジネスチャンスを見いだす企業や投資家は多い。そんな中、インドと向き合う以上は日本人として知っておかなければならないことがあると語るのが一般財団法人・日本総合研究所会長の寺島実郎氏である。寺島氏に、インドと向き合ううえでの覚悟を聞いた。

――インドは人口で中国を抜き、近い将来、日本のGDPも追い抜くといわれています。インドの経済成長をどのように見ていますか。

アメリカへ過剰依存・過剰同調する日本にインドは警告を発してきた

人口増加が後押ししているのは言うまでもないが、人口増加だけでは説明できない。

インドは1947年に独立を果たすまでイギリスの植民地下にあった。インド人にとっては屈辱的な歴史だが、「英語」という植民地時代の遺物をインド人は自分たちの武器に変えた。インドIT産業の中心地ベンガルール（バンガロール）と、アメリカ・シリコンバレーの人的ネットワークの深さを見るだけでも、英語圏であることの強みが見える。

大英帝国の中心地ロンドンからドバイ、ベンガルール（インド）、シンガポール、シドニー（オーストラリア）をつないだネットワークを私は「ユニオンジャックの矢」と呼んでいる。大英帝国そのものはなくなったが、英国の影響力は言語や文化、スポーツに至るまで世界中に残り、現代においてもイギリスの力の源泉になっている。

英連邦ネットワークの一翼を担っていたことが、皮肉にもインドにポジティブな意味を持たせ始めている。イギリスのリシ・スナク前首相はイギリス初の非白人およびインド系首相だった。アメリカの民主党大統領候補カマラ・ハリス氏はインド系移民2世。かつてイギリスがインドの地中に埋めた種が、地上で花を咲かせているということだ。

インドからの視線

――巨大な市場にビジネスチャンスを見いだし、日本の企業や投資家がインド投資を強めています。

日本人がインドと向き合う時、「ビジネスの機会」という認識しか持てていないのなら、浅薄さを冷笑されるだろう。日本人が忘れかけている日印関係の歴史やインドからの視線を、今一度視界に入れてほしいと私は思う。

第2次世界大戦で戦争に突き進み、敗戦国となった日本の歩みを、インドはじっと見つめてきた。たとえばチャンドラ・ボースという、日本軍のインパール作戦（連合軍の拠点だったインド北東部インパールの攻略を目指し、1944年3月に日本軍が開始した作戦＝編注）に関わった人物がいる。
　
これほど日本と縁のあったインド人もいないのだが、「西洋列強の植民地支配からアジアを解放する」という日本の大義を逆手に取ったボースは、祖国独立のためにインド国民軍を率いて日本軍とともに英国軍と戦った。しかし、インパール作戦は壊滅的な敗北に終わってしまう。