ベースフード､赤字拡大と下方修正でも株高の背景 通期予想は黒字を死守､意外な人物が大株主に

「BASE BREAD こしあん」や即席麺などの新商品で売り上げ拡大を狙うベースフード。だが昨年に発生したカビパン騒動の影響は想定以上に尾を引いている（記者撮影）

「総菜パンやカップ麺、パンケーキなどの導入、自主回収からの回復について小売店の売り上げを見誤った。非常に反省しており、今後はないようにしていきたい」――。ベースフードの橋本舜社長は10月15日、2025年2月期中間決算説明会で冷静に振り返った。

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1食（BASE BREADの場合2袋）で1日に必要な栄養素の3分の1がとれる「完全栄養食」としてパンやパスタなどを展開し、自社ECサイトや小売店で販売するベースフード。同社は中間決算の発表と同時に通期業績予想を下方修正した。

中間決算は売上高が前年同期比6％減の75億円、営業損益は4.7億円の赤字（同1.2億円の赤字）、当期純損益は5億円の赤字（同1.3億円の赤字）だった。厳しい進捗を受け、期初計画の売上高190億円を157億円（前期比5％増）、営業利益1.6億円を5100万円（前期は9億円の赤字）へ、いずれも下方修正した。

新商品の不調が下方修正の原因に

修正の主な要因は、コンビニ向けの新商品として今年5月に発売した総菜パン「BASE BREAD（ベースブレッド） ソーセージ」「同 ツナ」の不調だ。

ベースフードの旗艦商品は、賞味期限が1カ月程度と長いベースブレッド。小売店では、賞味期限の短い通常のパンと分けて並べられているケースが多い。これまで順調に配荷店舗数や売り上げを伸ばしてきた。

同社は今回初めて日配品に参入し、通期で販売する予定だった。だが、パンの棚は種類が豊富で入れ替わりが激しく、低価格品も多く存在する。ベースフードは栄養素を武器に高価格帯で勝負したが、値段相応のメリットが消費者には伝わらず、結局は終売に至った。

また、今上期には即席焼きそばやパンケーキミックスなどの新商品も発売したが、これらの小売店への導入も想定を下回った。

カビ騒動の影響もあった。同社は昨年10月、一部製品でカビが発生したため、ベースブレッド計76万4581袋を自主回収した。問題は小売店だ。スーパーやコンビニが導入するにあたり、どうしても「商品にカビが発生した会社」という印象がつきまとう。

より安全なパッケージへ変更し、パン生地も菌の付着や包装の破損が生じた場合でも、菌の増殖を抑制できるよう改善。信頼の回復に努めたが、小売店への導入は想定を下回った。

前下期はカビ騒動以降、商品の安全性の確保を優先し、商品のリニューアルや新商品の発売を控えた。その影響で主力の自社ECの定期購入者数は一時的に減少したものの、足元では回復している。

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