｢EVの将来性｣めぐり見方割れる中国自動車業界嵐図汽車CEOは｢急成長期はこれから｣と予想

東洋経済オンライン / 2024年10月29日 18時0分

嵐図汽車は新型車｢知音｣にPHVを用意せず、あえてEVのみで発売した（写真は同社ウェブサイトより）

「今後の2年間で、車載電池の価格はさらに下がる。と同時に、電池の性能や充電技術が急速に進歩し、EV（電気自動車）の商品性は明らかに向上する。つまりEVの急成長期はこれからだ」

中国の新興自動車メーカー、嵐図汽車（ボヤー）の蘆放CEO（最高経営責任者）は10月14日、メディアの取材に対してそう発言した。中国自動車市場でEVの販売がPHV（プラグインハイブリッド車）に押されて伸び悩むなか、蘆CEOの強気の予想は異色と言える。

嵐図汽車は、国有自動車大手の東風汽車集団が2020年にEVおよびPHVの専門ブランドとして立ち上げ、翌年に子会社として独立。その後に発売した最初のモデルから3番目のモデルまでは、いずれもEVとPHVの両方をラインナップしてきた。

足元ではPHVが急成長

ところが、10月13日に発売した4番目の新型車「知音（ジーイン）」は、あえて全グレードをEVのみとした。冒頭の蘆CEOの発言は、その意図について説明したものだ。

足元の市場ではEVとPHVの勢いの差がますます鮮明になっている。中国汽車工業協会のデータによれば、2024年1月から9月までの中国市場でのEV販売台数は498万8000台と、前年同期比11.6％の増加にとどまった。

それに対し、同期間のPHVの販売台数は332万8000台と前年同期の1.84倍に急増。このペースの成長が続けば、絶対数でもEVを逆転するのは時間の問題とみられる。

そんな中、中国の自動車メーカーの対応は二極化の様相を呈している。あくまでEVにこだわり、充電インフラの整備など利便性向上に注力する動きと、経営資源をPHVの開発に振り向ける動きに分かれているのだ。

“EV堅持派”の代表と言えるのが、新興EVメーカーの蔚来汽車（NIO）だ。同社のEVは電池交換式の設計を採用し、中国各地に設置した専用ステーションを利用すれば、わずか数分で充電済みの電池に交換できる。

さらに蔚来汽車は、交換式の電池ユニットを顧客にリースすることで、車両本体の購入価格を抑える（ことでPHVに対する割高感をなくす）仕組みも提供している。

アメリカのテスラは、EV堅持派のもう1つの代表だ。同社は「スーパーチャージャー」と呼ぶ自社開発の急速充電装置のネットワークを広げることで、顧客の利便性を改善してきた。テスラ中国法人は2024年8月、中国全土に設置済みのスーパーチャージャーが1万1500基に達したと発表した。