年収30億円越え多数のバイエルンは給与体系に問題アリ？ カーン元CEOが否定「売上高に対する人件費は50％未満」

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バイエルンは給与体系に問題アリ？ 元凶と位置付けられるオリバー・カーン元最高経営責任者(CEO)が否定した。

ドイツ『ビルト』によると、現在バイエルンには、年俸も含めた年収が2000万ユーロ(約32.2億円)を超える選手が多数おり、その人数は「多すぎる」ものとして、かなり批判的。

GKマヌエル・ノイアー、FWトーマス・ミュラー、DFジョシュア・キミッヒ、FWレロイ・サネ、FWキングスレー・コマン、FWセルジュ・ニャブリ、FWハリー・ケインだ。

これらはカーン氏のCEO時代(2021〜23年)に構築された給与体系が最たる理由だといい、上述の中からはコマン、またMFレオン・ゴレツカのように、売却もOKとする選手が「売りたくても売れない」状況に陥っている元凶だという。

詰まるところ、ゴレツカらは年俸が高くてどのクラブも引き受けられない、といったところ。

しかし、この件を『ビルト』から直撃されたカーン元CEOは「給与体系は常に監査役会との間で調整され、承認を得ないと変更できない。全員が同意している」と全責任を否定。

「売上高に対する人件費は常に50%未満だった。他国の欧州トップクラブは80%を超えるケースがあり、近年CLで優勝したクラブは、全てバイエルンより給与水準が高い」

『ビルト』によると、今季最初の公式戦でメンバー外となったゴレツカは、スポーツ・ディレクター(SD)のマックス・エバール氏から構想外を言い渡されているとのこと。

ドイツ『キッカー』が実施したバイエルンファン7万人対象のアンケートでは、59％がゴレツカ売却に反対も、同時にその大多数が、売却による収益を上げていない現状にも不満。

バイエルンの不調な運営に対し、疑問の目が向けられている。