日立システムズなど、日立健康保険組合が「健康支援サービス」を活用

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　9月から日立健康保険組合のメタボリックシンドローム重症化予防を目的としたプログラムに、日立システムズとメドミライの「健康支援サービス（MIRAMED）」を活用した保健指導が採用される。

　健康支援サービス（MIRAMED）は、特定保健指導向けの業務支援サービスとして、21年11月に提供を開始したもの。健診結果や生活習慣に関するアンケート結果などから健康状態や生活習慣関連疾患のリスクをわかりやすく図式化するなどして、メタボリックシンドローム該当者や予備群の気づきを促し、健康意識の向上を図る。

　また、健康状態や生活習慣の改善に向けた日々の目標や活動、達成状況を保健師などの指導担当者と共有することができる。これらデータを基にした指導担当者からの指導やアプリケーションからのアドバイスを日々の行動に取り入れることで生活習慣改善の取り組みを継続しやすくなり、行動変容が促進される。さらに、遠隔面談やチャット機能を活用した非接触でのコミュニケーションも可能となる。

　なお、同サービスはアマゾン ウェブ サービスを利用して、日立システムズの強みである法規制に準拠したクラウド基盤上で提供しており、厳しいガイドライン・セキュリティ基準などについても満たしている。

　日立健康保険組合では、これまでも加入者に対しメタボリックシンドローム重症化予防プログラムを提供していたが、さらなる参加率向上と参加者の生活習慣改善を目指している。今回、新たなプログラムとして、データを基に生活習慣改善に向けて継続的な指導が可能な健康支援サービス（MIRAMED）の特長に着目、また東京大学COIの研究成果を社会実装するスタートアップとして同サービスを活用した保健指導を提供するメドミライとの協働を評価し、採用を決定した。

　日立健康保険組合は、メドミライによる健康支援サービス（MIRAMED）を活用した指導開始にあたり、メタボリックシンドロームから重症化が懸念される被保険者に、8月からプログラムへの参加勧奨を実施する。9月からは、参加者に対して順次指導を開始していく。

　参加者は、スマートフォンのアプリケーション上で指導担当者と遠隔面談を行い、リストバンド型のウェアラブルデバイスを連携させて重症化予防を目的としたプログラムを開始し、アプリケーションで自らの健康状態を把握する。その後は、アプリケーションに毎日表示されるアドバイスや指導担当者による定期的な指導の支援を受けながら、主体的に生活習慣の改善に取り組む。なお、今回のプログラムでは約1万人の対象者から参加者を募り、約3か月の保健指導を実施する予定。

　メドミライでは今後、健康支援サービス（MIRAMED）を活用し、どのような生活習慣が健康状態の改善につながるのか傾向を捉え、指導にフィードバックすることで、指導の質のさらなる向上を目指す。日立システムズとメドミライは、今後も法律で指導が定められた特定保健指導対象者以外（若年層のメタボリックシンドローム予備群など）にも健康支援サービス（MIRAMED）を活用した指導の提供を拡大し、より多くの人の健康な生活を実現できるようサービスを展開していく。