都築電気、サステナビリティの推進に向け「マテリアリティ」を再特定

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　都築電気は4月1日、ツヅキグループが取り組むべき重要課題である「マテリアリティ」を再特定した。持続可能な社会の実現を目指し、再特定したマテリアリティに対する取り組みに注力していく。

　同社は、ICTを通して顧客の企業価値向上・社会課題解決を行う企業として、以前からサステナビリティ推進に取り組んでいる。現在、社会ではサステナビリティ・トランスフォーメーション（SX）をテーマにさらなる転換期を迎えており、各企業には「事業を通した本質的なサステナビリティ推進」が強く期待されている。同社は2021年にマテリアリティを特定し取り組みを行っていたが、時代の変化に合わせサステナビリティ推進の実効性を高めるため、今回の再特定に至った。

　再特定に際して、メガトレンドや社会課題をもとにサステナビリティの側面から重要度を整理し、代表取締役社長が委員長を務める「サステナビリティ経営委員会」で議論を重ねた結果、「事業機会の創出」と「事業を支える基盤」に寄与する五つのマテリアリティを整理した。

　新たなマテリアリティは、（1）事業を通した社会への価値創出、（2）「人」の成長と活性化、（3）「知」「技術」の発展と発揮、（4）地球環境と社会への寄与、（5）健全な経営基盤の強化－の五つ。このほか、マテリアリティを議論するなかで、「実現したい未来（社会の姿）」を言語化した。

　また、サステナビリティ推進を行う各プロジェクトを、新マテリアリティをベースに再組成し、推進体制を強化。パーパスから、従業員一人一人のバリューズ／行動規範へ至る関係を再整備した。