投資信託のしくみを知ろう（普通のママでもできる投資 Vol.13）

投資信託のしくみについて、詳しく知っておこう

投資に回せるお金が少額の場合、投資信託を利用するのがいいでしょう。投資信託とは、簡単に言うと、たくさんの個人投資家（受益者）から集めたお金をまとまった資金にして、ファンドマネジャーと言う専門の人が運用するものです。今回は投資信託のしくみを、もう少し詳しく解説していきましょう。

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前回、「投資信託というのは、大きな袋の中に、たくさんの会社の株式が入っているイメージです」とお話ししました。ファンドマネジャーは、たくさんの銘柄に分散投資をして、利益が出たら、リターンを皆で分けます。

投資信託のメリット
専門家が運用してくれるので、「今、株価がどうなっているか」とか、「どこの会社が儲かりそうか」などを調べたりする必要がありません。少額から投資ができることも大きなメリットでしょう。

個別銘柄に投資をする場合、数十万円の資金が必要ですし、相当大きなお金がないと買えない銘柄もたくさんあります。でも、投資信託なら、1万円でさまざまな銘柄に分散投資をすることができるのです。そう、投資信託なら、分散投資が簡単にできるのですね。

ネット証券なら、500円から積立投資ができます。積立投資というのは、給料から毎月決まった日に決まった金額で、決まった投資信託をコツコツ買い増していくことです。積立預金（貯金）や財形などをしたことがある人も多いと思いますが、同じようなイメージです。

資金の安全性も確保されている
もう1つ、投資信託には、個人投資家の資産が守られるという安全性が確保されているという特徴があります。

投資信託は、

・証券会社や銀行など投資信託を販売する金融機関
・ファンドを運用する投資信託会社（委託者）
・資金を保管、管理する信託銀行（受託者）

に分かれています（中には、投資信託会社自身が販売する「直販」と呼ばれる会社もあります）。

役割が3つに分かれているので（分別管理といいます）、万一、銀行や証券会社が倒産したとしても、個人投資家の資産は安全に守られるのです。





投資信託の値段と手数料
投資信託の価格は、「基準価額（きじゅんかがく）」といいます。運用の状況は公開されていますし、今、いくらになっているのかもわかります。非上場の投資信託の場合、ファンドに組み入れられている株式などの時価総額を受益権口数で割って、一口当たりの価格＝「基準価額」が算出されます。

購入、解約（換金）はいつでもできますが、当然ながら、元本や利回りは保証されていませんし、保有には手数料がかかります。手数料は、商品によって違うので、注意が必要です。

手数料は、販売手数料、信託報酬、信託報酬留保額の3つがあります。

販売手数料というのは、スポーツクラブの入会金のように、購入時に一度だけかかります。販売会社に支払うものです。商品や販売会社によって違っていて、とても高いものもあれば、無料（販売手数料のかからないもの。ノー・ロードといいます）のものもあります。
たとえば、3％の販売手数料のかかる投資信託を、購入手数料込みで100万円分の買った場合、販売手数料が差し引かれ、97万円からの運用スタートとなるわけですから、販売手数料のかからない、ノー・ロードの商品を選ぶほうがよいわけです。

信託報酬（運用管理費用）というのは、スポーツクラブの毎月の会費のようなもので、投資信託を保有している間、ずっとかかる手数料です。毎日、ファンドの信託財産から差し引かれます。たとえば、信託報酬が年1％だとすると、その365分の1ずつ差し引かれていきます。こちらも商品よって高いもの安いものまで、さまざまです。

ファンドによってかかる「信託財産留保額」は（かからないものもあります）、解約する人が支払うコストです。解約金を受け取るためには、ファンドに組み入れている株式などを一部売却しなければなりません。そのとき発生する手数料が、ファンドにとどまる人の負担にならないように支払うものです。



コストを下げることは最終的なリターンをあげる上で大切です。たとえば、3％のリターンを上げても、手数料が2％もかかっていたら、実質リターンは1％にしかなりません。
コストは小さいほうがいいのです。手数料の安い商品を選ぶことがリターンを上げるコツなのです。

次回は、コストに大きな差を生む、投資信託の運用方法についてお話しします。

（岩城みずほ）