「BTS」、JINから順次入隊…「2025年には完全体での活動再開へ」

（画像提供：wowkorea）

「BTS（防弾少年団）」が軍入隊を宣言した。一番年上のメンバーであるJINを筆頭に順に入隊するという意を明らかにし、兵役特例論議を自ら終結した。

「BTS」の所属事務所は17日、ファンコミュニティプラットフォームのWeverseを通じて「メンバーJINが10月末に入営延期のキャンセルを申請し、以後兵務庁の入営手続きに従う予定」と発表した。JINを除く他のメンバーも各自の計画に沿って順次兵役を履行することになる。

1992年生まれで（韓国の数え年で）30歳（29歳:12月4日に30歳）のJINは2020年に改正された兵役法により文化体育観光部長官の入営延期の推薦を受け、今年末までに入営が延期された状態だ。「BTS」が「満30歳まで入営延期」を自ら撤回し、JINは入営通知書が出たとおりに現役入隊する見通しだ。以後順次、SUGA、RM、J-HOPE、V、JIMIN、JUNGKOOKが入隊しなければならない。

現行兵役法は、大統領令で定める芸術・体育分野の特技を持つ者として、文化体育観光部の長官が推薦した人を芸術・体育要員として編入できるように規定している。しかし、「BTS」のような大衆文化芸術家は該当しない。これに、大衆文化界を中心に「BTS」など、国威宣揚（こくいせんよう:国家の影響力を示し、高く評価して世に知らせること）した大衆文化芸術家にも兵役特例を付与できる法的基準を設けなければならないという主張が持続的に提起された。

こうした世論を反映して昨年11月、「BTS」など国益のために大きく貢献した大衆文化芸術家の軍代替服務を許可する、いわゆる「BTS法案」（兵役法改正案）が国会で初審議に入ったが、結局結論を下せずに1年間、甲論乙駁（こうろんおつばく:議論がまとまらないこと）が続いてきた。

一方、当事者である「BTS」はこれまで入隊と関連して「時が来れば勝手に行く」という立場を終始一貫してきた。所属事務所HYBEのCCO（コミュニケーション総括）も先立って4月、アメリカ・ラスベガスで開かれた記者懇談会で「メンバーはこれまで『国家の呼びかけに応じる』と明らかにしてきたが今も変わらない」と明らかにしたことがある。しかし、「BTS」本人の意思とは関係なく兵役特例論争が続き、結局自ら入営延期を撤回し、自主入隊という決断を下すことになったと見られる。

所属事務所側は「弊社とメンバーらは概ね2025年には『BTS』完全体としての活動再開を希望している。各メンバーの兵役履行計画に合わせて当分の間、個別活動に集中するだろう」と伝えた。