「FIFTY FIFTY」、ATTRAKT紛争調停不発...協議の余地は残る

「FIFTY FIFTY」、ATTRAKT紛争調停不発...協議の余地は残る（画像提供：wowkorea）

裁判所がグループ「FIFTY FIFTY」と所属事務所のATTRAKT間の専属契約紛争件に対する調整に乗り出したが、双方が葛藤の溝を埋めることはできなかった。

ソウル中央地裁民事合意50部は9日、「FIFTY FIFTY」がATTRAKTを相手に起こした専属契約効力停止仮処分申請事件の調整期日を開いた。

同日の調整は約2時間非公開で行われた。 メンバーのセナやアランの母親とATTRAKT経営陣、両側の代理人が参加して調整を進めたが合意には至らなかった。 裁判所は16日までに当事者同士が追加で協議を進め、誤解を解く機会を持つことを勧めた。

「FIFTY FIFTY」は、ATTRAKTが昨年11月にローンチしたチームだ。 今年2月に発表した「Cupid」のは、アメリカのビルボードシングルチャートHOT100へのチャートインを契機に注目された彼女たちは、 デビュー7か月で突然裁判所に専属契約効力停止仮処分申請を出しATTRAKTを離れるという意向を明らかにした。

ATTRAKTはプロデュースを任せた外注業者のThe Giversがメンバーたちを懐柔して外部勢力に引き出そうと試みたことで起きたことだと主張している。The Giversは関連疑惑を否認している。 メンバーたちは恣意（しい）的な判断で専属契約紛争に突入したという立場を明らかにしている。

これに先立ち、先月5日に行われた初尋問期日で、「FIFTY FIFTY」側代理人はATTRAKTが精算資料提供義務と身体的・精神的健康管理義務に違反し、芸能活動の人的・物的資源を保有したり支援する能力が不足していると主張した。 アルバムや音源収益精算の不透明さが信頼喪失の主要な原因だということだ。 さらに、「FIFTY FIFTY」側代理人は、ATTRAKTのチョン・ホンジュン代表がインターパークにアルバムや音源供給機会を与えたことについて背任の素地もあると主張し、刑事告訴を検討しているとも明らかにした。

ATTRAKT側の代理人は「メンバーも全員同意した取引構造だった」と反論し、背任疑惑を否認した。 売上高の漏れ部分に対しては「意図的に脱落したわけではなく外注業者のミスもあったが、全て正した」という立場を明らかにした。 合わせて「代表取締役が80億ウォンという巨額を投資した。 これを度外視して能力がないという主張は行き過ぎだ」とし「事件の本質はアーティストの後ろにある背後勢力」と主張した。

裁判所は双方が妥協を通じて葛藤を円満に解決することが望ましいと判断し、1日に今回の事件を調停に回付した。