【著者に聞く】『この一冊でわかる 世界経済の新常識2023』大和総研副理事長・熊谷亮丸
財界オンライン / 2022年12月29日 11時30分
「日本経済に関するニュースを見ているだけでも、変化が激しくて先を読むことが難しいのに、世界経済の動きともなると、複雑な要素が絡み合っていて現状を理解するだけでも大変……」
そんなビジネスパーソンの悩みに応えるべく、本書では大和総研の選りすぐりのエコノミストたちが、世界経済を理解する上で必要な基礎知識をやさしく、わかりやすく解説します。
この一冊さえ読めば、世界経済の基礎知識と展望が簡単に頭に入る構成になっています。本シリーズは今年8年目を迎えました。
2023年の世界経済において注目すべきポイントを8つ挙げました。具体的には、①歴史的な高インフレ、②世界的な金融引き締め、③膨らむ新興国の債務リスク、④欧州のエネルギー危機、⑤深刻化する食料危機、⑥民主主義と権威主義の対立先鋭化、⑦経済安全保障とサプライチェーン、⑧中国の「ゼロコロナ」政策の行方、です。
中でも、大幅な利上げが進められている米国が深刻な景気後退に陥るかどうかが世界経済の見通しを大きく左右するでしょう。メインシナリオでは失業率が緩やかな上昇にとどまると見込んでいますが、場合によっては10%程度まで上昇する可能性も否定できません。
欧州では利上げが遅れたこともあり、23年に入ってもしばらくの間、利上げを続ける公算が大きいです。加えてウクライナ情勢が緊迫化すれば、エネルギーの価格上昇や調達難などを通じて経済活動が強く抑制されることが懸念されます。
一方、中国では「ゼロコロナ」政策に対する国民の抗議活動が広がりを見せています。同政策が大幅に緩和されれば、世界経済を大きく下支えするでしょう。
海外経済の動向には細心の注意が必要ですが、メインシナリオにおける23年の日本経済は、インバウンドを含む国内消費の回復や半導体不足の解消による自動車の挽回生産、緩和的な財政・金融政策などにより、欧米主要国を明確に上回るプラス成長を見込んでいます。
熊谷亮丸 監修、大和総研 編著
日経BP
定価1870円(税込)
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