【地域に根差す中小企業を傘下に】医療機器卸大手・メディアスホールディングス・池谷 保彦社長の「〝富山の薬売り〟のシステムで医療機関を支える黒子役に」

メディアスホールディングス社長 池谷 保彦

コロナ禍4年目を迎え、医療現場における生産性向上が待ったなしの中、最先端の医療機器や消耗品など100万種以上の販売を手掛ける医療機器卸大手として〝医療現場を支える黒子役〟を自負する。 

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「医療機関が必要な医療機器や消耗品を安定的に途切れることなく提供する」。コロナ禍では手袋などのPPE（個人用防護具）や体外式膜型人工肺（エクモ）などの引き合いが増えた。主力事業の医療機器販売事業では「当社の営業担当者が中立的な立場で、先端医療機器の使用方法やメリット等を医師の方々に説明し、その医療機関のニーズにマッチした医療機器を提案する」ことで現場を支えた。 

　また、病院内物流管理システム（SPD）でも医療の現場を支える。高額な在庫を抱える病院では消耗品などを使用せずに廃棄するケースが課題となっている。そこでSPDを導入すれば、「使用したものだけに請求が発生し、余分なコストがかからない上に在庫管理や発注業務への負担を軽減することができる」と語る。薬の量り売りを伝統とする〝富山の薬売り〟と似ているシステムだ。 

　医療機器卸業界の市場規模は3兆円だが、企業数は千数百社。2022年6月期の売上高は約2200億円に上るが業界シェアは1割に満たない。それだけ地域密着の小規模企業が多い。しかも団塊の世代全員が75歳以上となり、社会構造が変わる「2025年問題」が控える。 

　どう生き残るのか？「M＆Aを積極的に展開し、規模拡大のスケールメリットを生かす」。その際、企業理念の「地域医療への貢献」を掲げ、「各社が長年培ってきた営業基盤等は生かし、システムや間接部門の業務等は共有して生産性を上げていく」。 

　09年の社長就任以来、14年目の現在、11社を従え、全国拠点数は82カ所を超える。今後も再編に注力し、各地域での販売力を強化することで医療インフラを整備し、日本の医療現場の底上げに貢献する考えだ。 

　一方で、厳しい環境下でも「孫と遊ぶこと」が楽しみの1つになっている。