世界的な半導体不足が続く中『東京エレクトロン』が最高益に

河合利樹・東京エレクトロン社長（写真は２０１８年の取材時）

世界的な半導体不足が続く中、半導体製造装置メーカーの業績が好調だ。

「デジタル化の加速によって、サーバーやＰＣ（パソコン）、スマートフォンなどの需要増加で、顧客の投資が活発化している。この傾向は来年も続いていくのではないか」

　こう語るのは、東京エレクトロン社長の河合利樹氏。

　半導体製造装置大手の東京エレクトロン。通期（２０２２年３月期）業績予想を上方修正、純利益は３７００億円（同52・３％増）と過去最高益の見通しとなった。売上高は１兆８５００億円（前年同期比32・２％増）、営業利益５０８０億円（同58・４％増）の予想。デジタル化による半導体需要の高まりに伴い、半導体製造装置市場の拡大が加速していることが大きい。

　世界の半導体装置メーカーを見ても、米アプライドマテリアルズや蘭ＡＳＭＬなどの大手も軒並み好調。国内のアドバンテストやディスコも好調だ。

　半導体の製造工程には、ウェーハ状態で回路形成・検査をする前工程と、そのウェーハをチップごとに切断し、組み立て・検査をする後工程がある。半導体メーカーの投資抑制の対象になりやすい後工程を得意とするディスコやアドバンテストも好調ということで、「業界全体が歴史的な需要増に沸いていると言っていい」（業界関係者）。

　今後の懸念はやはり半導体をいかに確保できるか。現在は半導体不足によって、自動車や産業機器、家電製品の生産計画を見直す企業が続出している。だからこそ、半導体メーカーも増産に向けた投資を行っているのだが、足元では「半導体をつくる製造装置向けの半導体が足りないという悪循環に陥っている企業も出始めた」（同）というのだ。

半導体の増産には１年程度の時間がかかるとされるだけに、簡単には半導体不足は解消されないだろう。今後の装置メーカーのカギを握るのは、皮肉にも”半導体次第”といえそうだ。

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