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内燃機関搭載車とEV車の技術レベル比較

財経新聞 / 2024年8月10日 15時57分

エリア内での配送業務には適しているEVトラック ©sawahajime

 EV車シフトとは、乱暴な言い方にはなるが、まともな技術を持たない「自動車後進国」が、どうにかして形勢を逆転したいとの思いから、自国の独裁体制や、偏在する資源を武器に、人権や環境を無視して強引に推進したものである。

 ここで、内燃機関搭載車をガソリン車だと置き換えて、EV車(バッテリー電気自動車)と比較して見たい。

 その目的は、何故EV車の様な、未完成の技術が注目を集めているのかを解明し、EV車を活用可能な分野だけにでも活かす方策を考察したいとの思いからである。

 ザックリ言うと、動力源は、ガソリン車は「ガソリンエンジン」と「燃料であるガソリン」から構成される。片やEV車は「電動モーター」と「車載バッテリー」から構成される。

●簡単に造れるEV車

 EV車は、極論すれば電動モーターとバッテリーさえあれば、簡単にでっち上げる事が出来る。

 その証拠に、初期の自動車は「電気自動車」だった。

 当時はレアメタルを使用した高性能モーターも無く、蓄電池と言えば「鉛蓄電池」であった為に、性能は容易に想像出来るだろう。

 だからこそ、幾多の技術的困難を1つずつ解決して、内燃機関を完成させて、満足出来る性能の「自動車」を作り上げ、電気自動車を過去のものとして葬り去ったのだ。

 今頃になって、EV車と騒ぎ立てるのは、工業技術レベルが低く、内燃機関搭載車の天下が続く限り、未来永劫日本や欧米の後塵を拝する以外どうしようも無い中国が言い出しっぺで、ゲームの土俵を大転換して、一発逆転を狙ったからに過ぎない。

 EV車は技術レベルが低い国にとっての救世主であっても、環境問題には寄与しないどころか、却って悪影響を及ぼす代物なのだ。

●構造が複雑な内燃機関車

 昔はガソリン車の故障は、「点火系」か「燃料系」かが、引き起こすとされた。

 つまり、点火系は  ・バッテリーが上がった。  ・コイルの不調。  ・ハイテンションコードの不調。  ・点火プラグの不良。

 そして、燃料系は  ・燃料タンクにガソリンが無くなった。  ・燃料ポンプが燃料を送らなくなった。  ・気化器(キャブレター)の不調。

 こんな原因から、エンジンがかからなくなった。

 しかし現在のガソリン車は、キャブレターは電子燃料噴射となり、配線類の接触不良を除いては、「ガス欠」、「バッテリー上がり」以外の殆どのトラブル要因は無くなった。

●内燃機関搭載車造りは難しい国

 単純に考えても、工業技術が未熟な段階では、ガソリンをシリンダー内で爆発させて、ピストンの上下を回転運動に変えて、回転数に応じて変速機で適切な駆動力にするなんて言う芸当は難しい。

 ガソリンを気化させるのには「気化器(キャブレター)」が必要だし、点火爆発させるにはスパークプラグが必要で、そのプラグに火花を飛ばす為には、コイルやポイントといった部品が必須だ。

 エンジンを潤滑するオイルが、燃焼室に入って燃えないように、オイルリングが、圧縮圧力が抜けないように、コンプレッションリングが要る。

 そういった部品が造れる、裾野の広い工業技術を持つ企業群が不可欠なのだ。

 ガソリンエンジンは技術の蓄積が重要で、前述した様な気化器も、現在では燃料噴射装置に置き換わっているし、点火系も電子制御されている。

 勿論、こんな技術に追いつくには、莫大な時間が必要になる。

●格段に高度な技術が要るHEV(ハイブリッド車)

 先ず、まともな内燃機関搭載車が造れる事が前提条件である。

 そして、EV車を造れる技術があるのに加えて、そのエンジンと電動モーターを相互に連携稼動させるだけの高度な技術が必要とされる。

 HEVは、トヨタのプリウス登場後、ホンダも周回遅れで追従したが、日産は遥か置いてけぼりを喰らったので、EV車にフォーカスしたのだと勝手に解釈していた。

 発火事故を起こさないEV車も造れない技術レベルのメーカーに、こんなに高度な自動車を造れる筈も無く、無知なユーザーに「排気ガスを出さずに環境に優しい」とか、間違った情報を与えて、人気取りだけに躍起な政治屋と組んで、「補助金」とか、無駄な資金投入をするのは、間違いだろう。

 EV車販売時には、廃車時点の処理に要する多額な金額をカバーするだけの、「リサイクル料」をしっかり徴収しておく事が大切な事は、言うまでも無い。

●EV車の活路

 一言でいえば、「ゴルフ場のカートと同じ稼働範囲に限ると」言えば判り易いだろう。

 1)一定エリアから遠くには行かない  2)給電装置が手近にある  3)過酷な条件下で使用しない

 つまり、  ・トラックなら域内での配送に限り、遠距離には使用しない。  ・バスなら、路線バスやスクールバス・従業員送迎車に限り、観光バスには使用しない。  ・基地・拠点に戻れば、比較的容易に補充電が可能な設備がある。  ・豪雪地帯や、極寒のエリアでは使用しない。  といったものである。

 その他、複数台数保有の家族が、近所での買い物や送迎用には、使える場面もあるだろう。

 要は、内燃機関搭載車に取って代わろうとするのでは無く、「分を弁えた」用途に利用すれば良いのだ。

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