もしも個人型確定拠出年金「iDeCo(イデコ)」が元本割れしたらどう対処する?

ZUU online / 2019年1月13日 9時30分

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(写真=Dragon Images/Shutterstock.com)

リーマン・ショックから10年。復活を遂げたと言われる日本経済ですが、いつまた金融危機がくるのかは誰にも分かりません。もしも金融危機が起きてしまい、個人型確定拠出年金「iDeCo(イデコ)」の評価額が大きく目減りし、元本割れになりそうな時、どのように対処したらよいのでしょうか。

■iDeCo(イデコ)で運用する商品のうち、経済環境の影響を受けやすいもの

まず、iDeCoで運用できる商品について確認しましょう。iDeCoで運用できる商品は、元本確保型の定期預金と保険、元本変動型の投資信託の3種類があります。定期預金や保険は経済状況が大きく変わっても元本が確保されますが、投資信託は基準価額が大きく変動する場合があります。

例えば株式へ投資する投資信託の基準価額が変動する理由の1つは、投資信託を通じて投資している企業の株価が、経済状況やその企業独自のリスクによって変動するためです。目先の変動など、あるいは一定時期だけをとってみればリターンがマイナスになることもあり得ますが、経済も企業も本源的には成長し続けようとするものなので、そのような資産に投資し続けることで、プラスのリターンが期待できます。

■そもそもiDeCo(イデコ)で積立投資を始めた理由は?

事前に未来の経済環境や様相がわかるなら、タイミングを見計らって一括投資するほうが効率的です。また、運用資金に余裕があるなら、わざわざ積立にする必要はないかもしれません。ところが、私たちは事前に将来を予測して株式などで利益をあげることは難しく、さらに常に資金に余裕があるとは限らないため、iDeCoを活用して毎月一定額を積立てているのです。

もっといえば、iDeCoで本来積み立て投資を行う目的は、老後に少しでもゆとりを持った生活を送るための私的年金です。毎月コツコツと積み立てることで老後に向けて資産を育んでいくという意味を忘れず、継続することが大切です。

■ドルコスト平均法って何だっけ?

iDeCoで採用されている投資手法は「ドルコスト平均法」と呼ばれています。毎回一定の金額分を購入するため、相場の上昇局面では少ない数量を、下落局面ではたくさんの数量を購入することになります。

■iDeCo(イデコ)の元本割れ 3つの対処法は?

経済状況が悪化して元本割れを起こし、保有資産をすべて売却したとしてもiDeCoは原則途中解約することはできません。iDeCoの元本が割れてしまったとしても、何かしらの対処をして60歳以降の受け取りまで運用し続ける必要があります。元本が割れたとしても慌てないで落ち着いて対処しましょう。具体的に3つの対処法があります。

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