伊藤隆敏のニュース

ノーベル経済学者と語る、トランプ時代の世界経済と日本の行方

Forbes JAPAN / 2017年06月02日11時00分

そして、「日本の経済学の巨人」である伊藤隆敏教授。ニューヨークのコロンビア大学にて、弊誌編集長・高野真が彼らに世界経済、日本経済の現状と今後について聞いた。高野 真(以下、高野): 今日は、日米、および、世界経済についておうかがいしたいと思います。現在、世界には、格差やブレグジット(英国の欧州連合離脱)、トランプ政権、低成長経済、長期金融緩和政策、反グロー [全文を読む]

抜け道好きな日本が生みだす「危機不感症の若者たち」の行く末

Forbes JAPAN / 2017年02月24日08時30分

アメリカにおける日本経済研究の第一人者であり、コロンビア大学・日本経済経営研究所の所長を務めるヒュー・パトリックと、日本経済論と金融論でわが国を代表する経済学者として知られる伊藤隆敏。二人が着目したのは、時代の変化に対応することを恐れ、「抜け道」を探す日本の姿だ。その先に何が待ち受けているか。二人に日本のとるべき道を聞いた。パトリック:2016年世界に影響 [全文を読む]

マイナス金利の影響ー伊藤隆敏の「数字で読み解く日本経済」

Forbes JAPAN / 2016年04月06日16時01分

日本銀行が発表したマイナス金利は日本経済にどのような影響を及ぼすのか。スイスとの違いを見るに、日本のほうが景気押し上げ効果を持ちそうだ。日本銀行は1月29日、新たな金融緩和手段として、政策金利をマイナス0.1%にすることを発表した。マイナス金利は民間銀行が今後、新規に日銀に預ける超過準備に適用される。民間銀行が消費者や企業からの預金金利をマイナスにするのか [全文を読む]

日銀総裁 岩田規久男氏ほか有力候補6人はどんな人なのか

NEWSポストセブン / 2013年02月09日16時00分

岩田規久男氏(学習院大学教授)、竹中平蔵氏(元総務相・経済財政担当相、現慶應義塾大学教授)、岩田一政氏(前日銀副総裁、現日本経済研究センター理事長)、伊藤隆敏氏(東京大学大学院教授)、黒田東彦氏(元財務官、現アジア開発銀行総裁)、武藤敏郎氏(元大蔵・財務事務次官、元日銀副総裁、現大和総研理事長)だ。前に挙げた人ほど金融緩和に積極的、後に挙げた人ほど消極的で [全文を読む]

日本のフィンテック投資額「対米比0.5%」が暗示するもの

Forbes JAPAN / 2016年11月22日08時30分

伊藤隆敏◎コロンビア大学教授。一橋大学経済学部卒業、ハーバード大学経済学博士(Ph.D取得)。1991年一橋大学教授、2002年〜14年東京大学教授。近著に『日本財政「最後の選択」』(日本経済新聞出版社刊)。 [全文を読む]

タクシー料金改定申請を「ウーバー」から考える

Forbes JAPAN / 2016年06月23日09時00分

伊藤隆敏◎コロンビア大学教授。一橋大学経済学部卒業、ハーバード大学経済学博士(Ph.D取得)。1991年一橋大学教授、2002年〜14年東京大学教授。近著に『日本財政「最後の選択」』(日本経済新聞出版社刊)。 [全文を読む]

「羽田ーアメリカ直航便」はなぜ遅れてきたのか

Forbes JAPAN / 2016年05月19日10時00分

伊藤隆敏◎政策研究大学院大学教授、コロンビア大学教授。一橋大学経済学部卒業、ハーバード大学経済学博士(Ph.D取得)。1991年一橋大学教授、2002年〜14年東京大学教授。近著に『日本財政「最後の選択」』(日本経済新聞出版社刊)。 [全文を読む]

スマホ実質ゼロ円導入は正しい戦略なのか?[数字で読み解く日本経済]

Forbes JAPAN / 2016年03月10日16時01分

伊藤隆敏◎政策研究大学院大学教授、コロンビア大学教授。一橋大学経済学部卒業、ハーバード大学経済学博士(Ph.D取得)。1991年一橋大学教授、2002年~14年東京大学教授。近著に『日本財政「最後の選択」』(日本経済新聞出版社刊)。 [全文を読む]

開局50周年特別企画 テレビ東京ビジネスフォーラム2015 経済報道5番組キャスター・出演者登壇決定!! 受付締め切り迫る!

PR TIMES / 2014年12月26日14時18分

出演:佐々木明子・池谷亨(テレビ東京)、伊藤隆敏(コロンビア大教授) ほか [全文を読む]

日銀の金融緩和「株価吊り上げ意図が露骨すぎる」と外資系筋

NEWSポストセブン / 2014年11月10日16時00分

名付け親の伊藤隆敏・政策研究大学院大学教授によると、2つの発表が“以心伝心”で同時になされたことが「奇跡」だというのだが、偶然のはずがない。第一生命経済研究所の熊野英生・首席エコノミストが指摘する。 「GPIFは株の運用比率を2倍に引き上げるが、そのためには保有している国債を大量に市場で売らなければならない。そのタイミングに合わせて、日銀は国債購入額を3 [全文を読む]

GPIF改革計画による株高、“短期的”と英紙 リスク型運用には人材不足と米紙指摘

NewSphere / 2014年11月05日18時24分

「運用方針の変化に伴う専門家の確保にも早急なガバナンス強化が不可欠」と伊藤隆敏教授(政策研究大学院大)は指摘する。昨年、GPIF改革の有識者会議で座長を務めた同氏は「せめて昨年中にもう少し多くを進められればよかったのだが」と述べている。 [全文を読む]

アベノミクス相場に追い風? GPIF、日本株を20%に引き上げか 株式市場への影響に海外注目

NewSphere / 2014年08月08日18時27分

公的・準公的資金の運用・リスク管理を見直す政府の有識者会議で座長を務めた伊藤隆敏政策研究大学院大学教授は、GPIFが資産構成の見直しを今秋に前倒しするため、3共済と共同で策定するモデルポートフォリオは有名無実化すると予想。GPIFの新資産構成が「事実上のモデルポートフォリオにもなる」とし、3共済は時間と労力を考慮すれば「GPIFを見習うしかない」とみる。 [全文を読む]

GPIF、年金資金「株式運用」へ転換鮮明 高まる損失リスク、運用管理者育成面で課題も

Business Journal / 2014年05月09日01時00分

そもそもGPIFの「運用先を債券から株式へ」という方針転換は伊藤隆敏・政策研究大学院大学教授が座長を務めた有識者会議が、13年11月にまとめた提言によるもので、提言ではアクティブ運用を高めるよう求めていた。 今回、株価の動きに敏感な官邸サイドの強い意向により、運用委員会のメンバーが入れ替えられたとの見方がもっぱらであり、4月21日までに委員10人のうち9 [全文を読む]

日本の年金基金は128兆円、メキシコ経済より巨大 運命決める8名に海外紙注目

NewSphere / 2014年04月22日18時15分

ブルームバーグはすでにGPIFが、伊藤隆敏・東京大学教授率いる、米澤氏らの諮問パネルの提言を聞き入れて、各種の改革に乗り出しつつあると報じている。インフラ投資などへの多角化、ROE(株主資本利益率)やガバナンス体制を重視した銘柄ラインナップであるJPX日経400指標の採用、投資専門家の雇用などだ。他に、伊藤氏のパネルは厚労省からの独立性強化や、一部の運用 [全文を読む]

佐川急便、アマゾンの負担転嫁に耐えられず取引停止…ヤマト一極集中への懸念

Business Journal / 2013年09月29日14時00分

まず巻頭コラム「経済を見る眼」「消費増税とオリンピック景気」では、東京大学大学院教授の伊藤隆敏氏が登場。財政再建派の伊藤氏は2015年に10%となる消費税率を、東京オリンピック開催前に20%に引き上げよと提言している。 「オーストラリアが00年のシドニーオリンピックの数週間前に、10%の付加価値税を導入した」「オリンピックに来る観光客にたっぷりと税金を払っ [全文を読む]

財務省 大物OBの指定席だった日銀総裁取り戻すべく虎視眈々

NEWSポストセブン / 2013年02月07日07時00分

安倍首相は国会の同意が必要な総裁、副総裁と政策委員会審議委員候補の人事案を2月中に提案する構えで、有力候補には元副総裁の岩田一政・日本経済研究センター理事長や岩田規久男・学習院大教授、伊藤隆敏・東大大学院教授、財務省OBでは武藤敏郎・元財務事務次官や黒田東彦・アジア開発銀行総裁などの名前があがっている。 財務省は大物OBの指定席だった総裁ポストを取り戻そう [全文を読む]

日銀と政府の暗闘〜政治介入、銀行券ルール抵触?OBから批判噴出

Business Journal / 2013年01月22日06時55分

浜田宏一・エール大学教授、高橋洋一、勝間和代、竹中平蔵、伊藤隆敏、山本幸三……「安倍総裁は、これら有象無象のご進講をにわか仕込みし、論理的に整理・吸収できぬまま、お粗末拙劣にもあわてて開陳してしまったのだろう」と切り捨てている。さらに、「長期金利の暴騰、ハイパーインフレなどの裏目の現象が現出した場合の責任は誰がどうとるのだろうか」とも記している。 そして、 [全文を読む]

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