東谷暁のニュース

ジャーナリスト・東谷暁が選ぶ「憲法を考える本」4冊

NEWSポストセブン / 2017年01月23日16時00分

知的刺激に満ちて抜群に面白い憲法本4冊をジャーナリスト・東谷暁氏が選んだ。 * * * 憲法学者の『憲法学』『憲法原論』の類をいくら読んでも、その講義を何度聞いても分かったような気がしない。そもそも、さっぱり面白くない。しかも憲法学者は左派でも右派でもそれは同じなのだ。 いわゆる主流派といわれる東大系の憲法学者はもとより、傍系の憲法学者の書いたものでもほと [全文を読む]

生前退位 有識者会議は安倍内閣の大失態の尻拭い

NEWSポストセブン / 2017年02月25日16時00分

しかし、ジャーナリスト・東谷暁氏は、安倍政権が「有識者会議」を必要とする理由にこそ、譲位問題の本質が隠されていると述べる。そして東谷氏は、2016年8月、今上天皇が「ご意向」を表明することが報道された事件を「これは宮内庁の一部とNHKの皇室担当者によるクーデター」と表現する。 * * * 現行憲法では天皇の国事行為は内閣の「助言と承認」によって行われる。 [全文を読む]

「ご意向」に始まる混乱の最終責任は安倍首相にある

NEWSポストセブン / 2017年02月17日16時00分

ジャーナリスト・東谷暁氏は、安倍政権にこそ責任があると指摘する。 * * * ここで述べようとしているのは、今上天皇の「ご意向」にもかかわらず、それを実現しようとしない有識者会議への抗議ではない。そもそも、今上天皇の「ご意向」から始まった今回の譲位問題が、いまのような混乱に陥ったのは誰の責任なのかを再考し、その上で有識者会議を見直してみたいと思う。 そもそ [全文を読む]

ユネスコ遺産登録の南京大虐殺の真実から安倍政権の今後まで徹底検証!『言志vol.5』TV「チャンネル桜」責任編集 日本にとことんこだわる「大人の言論マガジン」第5弾!!

DreamNews / 2015年12月09日17時00分

<本書の内容> 【安倍政権今後三年への提案】 青山繁晴、高山正之、日下公人、高橋洋一、小堀桂一郎、小川榮太郎、伊藤貫、クライン孝子、馬渕睦夫、阿比留瑠比、柴山桂太 【中国経済崩壊の対処】 宮崎正弘、田村秀男 【具体化するTPPへの対処】 東谷暁、川口マーン恵美、上島嘉郎、河添恵子 【移民難民への対処】 西部邁、渡邉哲也、有本香、福島香織 【国土強靭化レポー [全文を読む]

戦後70年の日本 なでしこ日本-日本女性のあり方『言志2015年3月 vol.3』

DreamNews / 2015年03月17日10時00分

水島総 「死にますわ」ジャーナリスト本来の面目 _ 安倍昭恵内閣総理大臣夫人 「本当の世界平和を構築できるのは日本だけです」 萩生田光一 「『戦後レジームからの脱却』を目指す安倍政権の姿勢は不変です」 有村治子 「すべての女性が生き方に自信と誇りを持てる社会に」 藤井聡 「経済成長と財政再建の両立は可能である」 第1特集 戦後70年の日本――戦後日本の現 [全文を読む]

歴史文化放送局「チャンネル桜」から日本を主語とする大人の言論マガジン新装刊『言志vol.1 2014・10』(チャンネル桜責任編集)装刊号は、日本のあり方を大特集

DreamNews / 2014年09月30日09時00分

(価格)741円+税〈発売日〉2014年9月20日 〈発行〉株式会社日本文化チャンネル桜 (発売)ビジネス社 【Vol.1 コンテンツ】 巻頭言 悪夢に悪夢を重ねるのか壮大な虚構としての戦後日本 _ 水島総 総力3大特集 これからの日本をどうしたいのか I 次世代の政治となるか? 次世代の党 石原慎太郎「“次世代”に日本人の感性を評価する社会を築く」 平 [全文を読む]

日本のがん保険は、すでにアメリカに制圧されている

週プレNEWS / 2013年08月23日15時00分

『エコノミストは信用できるか』『TPP 黒い条約』(共著)などの著書があるジャーナリストの東谷暁氏が説明する。 「その筆頭は保険分野です。全米サービス連合会という保険ビジネスの業界団体があって、TPP交渉でも活発なロビイングをしています。この保険分野で日本は交渉に挑むどころか、すでにアメリカに膝を屈しつつあります。それがつい先日発表された、米保険大手のアフ [全文を読む]

アメリカが壊したい日本の“非関税障壁”とは?

週プレNEWS / 2013年08月07日06時00分

『エコノミストは信用できるか』『TPP 黒い条約』(共著)などの著書があるジャーナリストの東谷暁氏が警告する。 「TPPでアメリカが狙っているのはお米など、農産品の関税をゼロにして自国産品の輸出を増やすことだと考えている人がほとんどですが、そうではありません。アメリカの真の狙いはいわゆる“非関税障壁”。これを排除して、参加国の制度を変え、金融や保険のサー [全文を読む]

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