小松正之のニュース

このままでは海から魚が消える!日本の漁業も養殖ビジネスもすべてが悪循環という深刻な警鐘

週プレNEWS / 2014年10月13日06時00分

これらの報道では最後に「今後も食べられるのか?」が決まり文句で語られるが、果たして今や“食べられるor食べられない”の話なのか? 国内外の漁業事情に精通する水産庁の元官僚で、官僚時代には国際捕鯨委員会の日本代表として舌鋒鋭く捕鯨反対国と議論を重ねた小松正之さんの著書『日本の海から魚が消える日』(マガジンランド)を読めば、もはやそんなレベルではない危機に直 [全文を読む]

日本でも“鯨肉いらない“若者が増加!? 食べておきたい鯨料理

リテラ / 2014年09月06日08時00分

彼らからすれば、鯨肉にこだわる世代を「中年乙」と冷ややかに見ているのかもしれないが、クジラの肉の味を知らないのはあまりにもったいない! そこで今回は、"まだ食べられる"鯨料理を、『日本の鯨食文化』(小松正之/祥伝社新書)から紹介しよう。 まず、鯨肉といえば、前出の通りやっぱり給食。高度経済成長を迎えようとしていた1960年代、安価で栄養価の高い鯨肉は低予 [全文を読む]

“オバマ晩餐会に鯨肉を!” 過激化する日本の捕鯨賛成議員に、米紙驚愕

NewSphere / 2014年04月21日17時45分

国際東アジア研究センター客員主席研究員の小松正之氏は、「本当に調査目的であれば、捕鯨は合法だ」「日本は、捕鯨活動を根底から徐々に本物の科学的調査へと変えていかざるを得なくなっている」(ニューヨーク・タイムズ紙)と日本の捕鯨活動の今後を予想している。 [全文を読む]

今こそ国際交渉に呼びたい…米国に勝利した「伝説のクジラ官僚」

WEB女性自身 / 2014年04月14日07時00分

90年代に捕鯨外交を立て直し、タフネゴシエーターと恐れられた小松正之元水産庁漁業交渉官(60)は言う。 「日本政府は、調査捕鯨の実態論や科学論を避け、管轄権についての国際法議論を前面に出して戦った。主張には 捕鯨問題はICJの管轄外だ というものもあり、判事の心象が悪くなった可能性はある」 小松氏は、 91年に捕鯨交渉を任され、まず 93年の国際捕鯨委員 [全文を読む]

日本の沿岸漁業者の平均所得は251万円 ノルウェーは580万円~

NEWSポストセブン / 2014年03月19日07時00分

『海は誰のものか』(マガジンランド刊)の著者で、水産庁課長を経験した国際東アジア研究センター客員主席研究員の小松正之氏はいう。 「日本の総量規制は、約400種の商業魚種のうち7魚種にしかなく、それも各漁師が早い者勝ちで漁を行ない総量に達したら操業停止という『オリンピック方式』。我先に小さくても他人より多く獲ろうとするから環境と資源へのダメージは大きい。漁船 [全文を読む]

減少懸念食材 鰻以外に明太子、いちご、メロン、すいか等も

NEWSポストセブン / 2013年08月21日16時00分

元水産庁参事官の小松正之・政策研究大学院大学客員教授によると、 「キンキの漁獲量は30年前の年間約1万2000トンから現在は1200トン程度と10分の1になってしまった。冷たい海を好むスケトウダラは日本海北部の利尻、礼文島周辺に産卵場があったが、乱獲や水温の上昇などにより現在は縮小し、将来は消滅しかねない」 という。早急に実効性のある資源管理を行なわなけれ [全文を読む]

1.5億マグロ落札すしざんまい社長「宣伝は全く考えてない」

NEWSポストセブン / 2013年01月22日16時00分

業界全体に活気が出て、良い方向にいけばいいと思います」 一方、水産行政に詳しい政策研究大学院大学客員教授の小松正之さんは、今回の競りを真正面から批判する。 「明らかに採算を度外視した宣伝目的でしょう。本来、あのマグロにそんな値打ちはないわけです。一般にはあまり知られていませんが、卸売市場法という、取引ルールを定め、商品を広く円滑に流通させることを目的に制定 [全文を読む]

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