根本祐二のニュース

株式会社ローカルファースト研究所が事務局を務める東洋大学地方創生フォーラム(研究会)が主催する、まち・ひと・しごと創生法、地域再生法を活かす「第3回 人材育成講座」を9月30日に開催します。

DreamNews / 2015年09月07日09時00分

富山市からエゴマの6次産業化の事例紹介と野村アグリプランニング&アドバイザリー株式会社から農業の可能性と発展について、地域経営と金融について東洋大学教授の根本祐二が講義します。東洋大学が3月1日にPPP研究センターに設立した「地方創生フォーラム(研究会)」の事務局を株式会社ローカルファースト研究所が務めます。PPP研究センターは、国内唯一のPPP(publ [全文を読む]

株式会社ローカルファースト研究所が事務局を務める地方創生フォーラム(研究会)が主催する、「地方創生セミナー 総合戦略から実践へ」を6月7日に開催します。

DreamNews / 2016年05月23日18時00分

■地方創生フォーラム(研究会) 概要 【活動内容】 (1) 地方版総合戦略策定支援 (2) 人材育成研修会、講演会、セミナーの開催 【代表】 根本祐二 (東洋大学教授) 【事務局長】 関幸子 (東洋大学客員教授 株式会社ローカルファースト研究所 代表取締役) 【事務局】 株式会社ローカルファースト研究所内 (東京都千代田区神田神保町1-14-1 KDX神 [全文を読む]

【学校法人 東洋大学】産官学連携による川越プロジェクト PPP研究センター × 理工学部建築学科 川越市策定「公共施設等総合管理計画」 学部横断的に支援を実施

PR TIMES / 2014年07月08日10時18分

大学側の担当となるPPP研究センター(センター長 根本祐二経済学部教授)は、この問題に関して数年前から取り組んでいる国内でもっとも実績のある機関であり、先ごろ、全国自治体で計画を策定していくうえで参考となる「総合管理計画標準構成」を発表したところです。今回の研究は、東洋大学による標準構成適用の第一号として実施されるものです。 また、同市内にキャンパスを置 [全文を読む]

■ニュース深堀り!■“公民連携”でソーシャルなビジネスを始める!

HANJO HANJO / 2017年01月24日08時26分

そこに中小企業が参入する余地はあるのか? 国内唯一の研究機関である、東洋大学PPP研究センターセンター長の根本祐二教授に、PPPと関わり、活用するためのアドバイスなどを伺った。■1万数千件の事業を中小企業が担う公民連携――そもそも公民連携とは、どのような事業のことを指すのでしょうか?根本 公民連携には明確な定義はありません。国が音頭をとる官製プロジェクトや [全文を読む]

株式会社ローカルファースト研究所が事務局を務める地方創生フォーラム(研究会)が主催する、まち・ひと・しごと創生法、地域再生法を活かす「地方創生セミナー」を3月27日に開催します。

DreamNews / 2015年03月20日16時00分

■地方創生フォーラム(研究会) 概要【活動内容】(1) 地方版総合戦略策定支援(2) 人材育成研修会、講演会、セミナーの開催 【代表】根本祐二 (東洋大学教授) 【事務局長】 関幸子 (東洋大学客員教授 株式会社ローカルファースト研究所 代表取締役) 【事務局】株式会社ローカルファースト研究所内(東京都千代田区神田神保町1-14-1 KDX神保町ビル2F [全文を読む]

不景気の中で確実に成長している全国11の地域を分析した本

NEWSポストセブン / 2013年02月01日16時00分

【書評】『「豊かな地域」はどこがちがうのか 地域間競争の時代』/根本祐二/ちくま新書/882円 少子高齢化や景気低迷の中で疲弊する地域が多い一方、確実に成長している地域がある。その理由を年代別の人口推移をもとに分析、実際に北海道から沖縄までの11の地域を例に検証する。住む人が増えた歌舞伎町、昭和の町で復活した商店街などが登場。 ※週刊ポスト2013年2月8 [全文を読む]

日本の高齢化インフラ崩壊危機で次は首都高が危ない?

週プレNEWS / 2012年12月12日09時00分

やっぱり、そこが危ない? 著書に『朽ちるインフラ』(日本経済新聞出版社)があり、社会インフラの維持・更新に詳しい東洋大学教授の根本祐二氏が警告する。 「いえ、心配なのは同じ構造のトンネルだけではありません。道路、橋、上下水道、学校など、全国各地に笹子トンネルと同様に老朽化している社会インフラがたくさんあります。これらは皆、高度経済成長期の1960年代から8 [全文を読む]

事故が心配な橋 静岡でワイヤー切れ寸前で通行止めケースも

NEWSポストセブン / 2012年12月12日07時01分

東洋大学経済学部教授で、インフラ老朽化問題の第一人者の根本祐二氏は語る。 「今年4月には静岡県浜松市にある原田橋というつり橋が、ワイヤーが切れる恐れがあるということで通行止めになりました。天竜川にかかる橋で、それを迂回するとなると1時間以上かかる重要な橋ですが、生命の安全のほうが大事ということで使用停止にし、最終的には架け替えるという声明を市長が出しまし [全文を読む]

震度6の地震が起これば日本の7割の水道管が破裂する

週プレNEWS / 2012年12月10日19時00分

当たり前のことなんです」(東洋大学経済学部教授・根本祐二氏) 地球を一周しても余るほどの配管が、破裂寸前だというのだ。 「さらに耐震対応になっていない水道管が多く、2009年度時点で震度6強の地震に耐えられる水道管は全体の30%にとどまっているのが現状です」(根本氏) 老朽管の破裂事故は、すでに年間十数件ほど起きているのだという。 「昨年、京都市では老朽化 [全文を読む]

笹子トンネル事故「他のタイプでも大丈夫ではない」と専門家

NEWSポストセブン / 2012年12月10日07時00分

東洋大学経済学部教授で、インフラ老朽化問題の第一人者の根本祐二氏は語る。 「笹子トンネル事故の根本的な問題はインフラの老朽化にあります。笹子ではたまたまトンネルの天井板と金属部分の弱さというところに症状が現われただけで、“他のタイプのトンネルなら大丈夫”ということにはならないのです。こうした事故が起こる危険性は、日本各地のトンネルに潜んでいるのです」 国 [全文を読む]

経年劣化危惧される首都高 約10万箇所が補修必要の可能性

NEWSポストセブン / 2012年12月07日07時00分

『朽ちるインフラ─忍び寄るもうひとつの危機』(日本経済新聞出版社)の著者・東洋大学経済学部の根本祐二教授が警告する。 「現在、補修の必要が迫られているインフラはトンネルや道路だけではありません。多くの橋や上下水道、学校や役場、公民館、ニュータウンに建てられたマンションなどは、高度経済成長時代に一斉に建てられ、それが同時に今、危険な状態になってきています。 [全文を読む]

高度経済成長期に作られた日本のインフラは崩壊寸前だ

週プレNEWS / 2012年10月23日17時05分

*** 「日本のインフラは崩壊寸前です」 そう警鐘を鳴らすのは東洋大学経済学部教授の根本祐二氏だ。 「橋、道路、上下水道、公共施設など、インフラの物理的な耐用年数はおおむね50年です。日本では高度経済成長を背景に1960年から70年代に公共投資が進み、今ある公共施設の半分がこの時期に造られています。言い換えれば、すでに“寿命50歳”を過ぎたインフラが数多 [全文を読む]

フォーカス