中国 三橋貴明に関するニュース

三橋貴明氏「日本経済復活のため、中国は不要と断言せよ」

NEWSポストセブン / 2017年02月07日16時00分

日本の領海を幾度となく侵犯し、挑発を繰り返す中国。明らかに経済は失速しているのに、それでもGDPは6%以上の成長を続けていると平気でウソをつく。すでに外資は次々と中国から撤退し、AIIBも機能不全。経済で行き詰っているのは確実だ。世界で資源を買い漁り、デフレを輸出し、南シナ海を自国の内海としようと膨張主義を続ける隣国に対し、日本はどう接していけばいいのか。 [全文を読む]

中国経済崩壊で「韓国のデフレ不況突入は確実」と三橋貴明氏

NEWSポストセブン / 2015年12月02日16時00分

不動産バブルに加えて、株式バブルも崩壊した中国経済。GDP世界2位の大国が揺れている。習近平政権はなりふり構わぬ株価維持政策に出たが、それも再び暴落するのは時間の問題だ。その時には経済だけでなく社会も大混乱に陥るのは必至だろう。 起死回生を狙ったアジアインフラ銀行(AIIB)も、実は中国が抱える悩みを解決するためだけに作られたもの。資金提供したヨーロッパ諸 [全文を読む]

人民元切り下げ 爆買い減少で日本の小売業や旅行業に打撃も

NEWSポストセブン / 2015年09月15日16時00分

中国のバブル崩壊は、対岸の火事では済まない。ビジネス面でも貿易面でもつながりを持つ日本に、火の粉が降りかかる。経済評論家の三橋貴明氏が解説する。 * * * 中国の習近平政権は「人民元の国際化」を国家戦略に掲げ、国際通貨基金(IMF)に特別引き出し権(SDR=加盟国が外貨不足に陥った場合、救済のため外貨を受け取れる権利)の構成通貨として人民元を採用するよう [全文を読む]

今一番人気のベストセラー経済評論家2名による注目の対談!『これからヤバイ世界経済2016年を読み解く5つのポイント』人気評論家がガチンコ対談で2016年の世界経済を完全予測!!

DreamNews / 2015年12月09日18時00分

『余命半年の中国経済』が大ヒット中の渡邉哲也。『亡国の農協改革』がまたまたベストセラー[松矢1] となった三橋貴明。この人気経済評論家2人による1年半ぶりのガチンコ対談をまとめたのが本書です。今回のテーマはずばり2016年の世界経済。クリミア問題から始まり、AIIBと上海株式市場の暴落、また再燃したギリシャ危機と突如沸き起こった移民問題、中国の台頭に四苦 [全文を読む]

切れ者論客4人が意見!「靖国参拝は是か非か」(1)評論家・三橋貴明

アサ芸プラス / 2014年01月21日09時55分

中国・韓国は関係断絶さえもちらつかせ、緊張が高まった。両国の言い分は内政干渉なのか、はたまた、本当に国益は損なわれたのか。「靖国」と政治の接点で恒常的に起こる問題の本質を4人の論客が鋭くえぐった! 安倍晋三総理(59)が靖国神社を電撃参拝したのは、昨年12月26日のことだった。 翌日、韓国政府は、外交などを含める日本との全ての対話の断絶を決定。4日後、中国 [全文を読む]

韓国は貿易滞ればたちまち干上がるが日本は違うと三橋貴明氏

NEWSポストセブン / 2013年01月19日16時00分

中国の機嫌を損ねたら13億人の市場を失って日本は大打撃を受ける──という説がまかり通っている。だが、実は日本が受ける経済的な打撃は軽微であり、本当に困るのは中国のほうだと経済評論家の三橋貴明氏は指摘する。 * * * 2011年末の日中両国の輸出依存度(純輸出のGDPに占める割合)を見てみよう。 日本:14% 中国:26% ちなみにアメリカは10%、韓国は [全文を読む]

中国バブル崩壊で「壮絶デス・ババ抜き」が始まった!(1)識者が語る中国経済崩壊の経緯

アサ芸プラス / 2014年07月29日09時56分

ついに始まった中国の不動産バブル崩壊。“100兆円の不良債権”を前に、すでに周辺国の間では“チャイナババ”を引き合う死のゲームが始まっているのだ──。 道路はうつろな目で座る失業者であふれている。その数は中国全土で約2億7000万人。時折聞こえるマシンガンの発砲音は、今回の事態を招いた政府を非難するデモ隊に向けられた人民解放軍のものだ。略奪と破壊のかぎりを [全文を読む]

韓国経済の生殺与奪権は日本が握っていると投資銀行家が指摘

NEWSポストセブン / 2012年10月07日07時00分

「日本は名目GDP(国内総生産)で中国に抜かれた。中国経済にどんどん飲み込まれて、きっと生活は貧しくなる」と、多くの人は思い込んでいる。 「かつて日本はGDPで独仏などをどんどん追い抜いていきましたが、今の独仏の国民が日本よりひどい生活をしているでしょうか。つまり、GDPのような全体の数字では国民の豊かさは示せないのです。そもそも、中国が経済成長を続ける一 [全文を読む]

米国防総省アナリスト 中国軍が世界の通信網80%傍受と分析

NEWSポストセブン / 2012年08月13日07時00分

中国人民解放軍が世界中の通信網の80%を傍受している」と米国防総省の安全保障問題に関する上級アナリストが分析していることが分かった。こうした現状が続けば、重要な軍事、安全保障、経済など西側の重要情報が中国軍に筒抜けになるため、米議会や国防総省など米政府の主要機関が警戒を強めていると米保守系ニュースウェブサイトWNDが報じた。 それによると、中国の国有大手 [全文を読む]

副市長が汚職で拘束の重慶市全人代代表団 北京でVIP待遇

NEWSポストセブン / 2012年03月04日07時00分

いま中国で最もセンセーショナルに報じられている話題のひとつが四川省重慶市の王立軍副市長についてだろう。王副市長は重慶市のトップ、薄熙来・共産党委員会書記の腹心であり、公安トップとして権勢を振るっていた。ところが、今年2月6日、政治的保護と米国亡命を求めて総領事館に駆け込んだものの、総領事館から亡命を拒否された。王副市長は館外に出たところを当局に身柄を拘束さ [全文を読む]

「戦後」はまだ続くのか? 安倍談話が触れなかったこと

まぐまぐニュース! / 2015年08月19日19時50分

中国や韓国に謝罪を続ける宿命から解放されるかわり、アメリカに感謝と協調(ないし追従)を続ける宿命が待っている次第。 「愛国のパラドックス」に収録された「日米協調はなぜ絶対視されるのか」や「韓国の反日を封じ込める道はある」でも論じましたが、本当の歴史(認識)問題は、中国や韓国との間ではなく、アメリカとの間にある。向こうが求めてくるものが、反省や謝罪ではなく、 [全文を読む]

中国GDP成長率6.9%と発表も実際は-2~3%と三橋貴明氏

NEWSポストセブン / 2016年03月21日07時00分

世界に向け経済成長を喧伝する中国。しかし経済評論家の三橋貴明氏は、GDPをはじめとする中国の経済統計の数字は「全く信用ならない」と指摘する。その統計の驚くべきカラクリとは。 * * * 今年1月19日、中国の2015年の実質GDP(国内総生産)成長率は、前年に対して6.9%増と発表された。輸入が同14.1%減であったにもかかわらずだ。輸入がこれだけ減ってい [全文を読む]

西尾幹ニ責任編集!移民問題のエキスパートが日本の移民政策に警鐘を鳴らす! 『中国人国家ニッポンの誕生』

DreamNews / 2014年12月01日09時00分

株式会社ビジネス社(東京都新宿区:代表取締役社長 唐津隆)は、2014年11月10日に『中国人国家ニッポンの誕生』を発売いたしました。株式会社ビジネス社(東京都新宿区:代表取締役社長 唐津隆)は、2014年11月10日に『中国人国家ニッポンの誕生』を発売いたしました。 本書は、「日本を移民国家にしていいのか」というテーマで2014年7月に産経新聞社の月刊言 [全文を読む]

日本の援助に仇で返し続けてきた韓国 経済破綻しても自業自得

NEWSポストセブン / 2013年12月05日07時00分

「韓国は中国に擦り寄って、今年6月には通貨スワップ協定を3年間延長することで合意した。しかし、韓国がいざ中国に助けを求めても、中国が援助の手を差し伸べることはないだろう。それどころか、スワップ協定を反故にしてウォンが暴落するにまかせ、韓国企業を買い叩く手に出るのではないか」 そうなると、最終的に韓国が泣きついてくる相手は日本しかない。だが、これまでの歴史 [全文を読む]

緊急出版!トランプ大統領誕生を予言した著者が2017年の世界情勢を徹底分析『第45代アメリカ大統領誕生トランプ!―世界が変わる 日本が動く』グローバリスト、グローバル企業、中国への制裁が始まる!旋風

DreamNews / 2016年12月19日10時00分

リーマンショック、欧州危機、中国株式バブル崩壊、パナマ文書出現など数々の予言を当てて来た著者が今回もトランプ大統領誕生を的中させました。そんな渡邉氏が本書では、米国大統領選から見えてきた、グローバリスト、グローバル企業、中国への制裁が始まる2017年の世界情勢を徹底分析いたします。◎本書の特徴・トランプ大統領当選後緊急出版!・リーマンショック、欧州危機、中 [全文を読む]

「世界経済黒書2017」を大胆予測 『世界大地殻変動でどうなる日本経済―瀕死の欧州と米国、無理心中する中国と韓国』 国際情勢に精通した著者と経済評論家が日本生き残りの為の緊急提言

DreamNews / 2016年11月11日10時00分

株式会社ビジネス社(東京都新宿区:代表取締役社長 唐津隆)は、2016年11月10日に『世界大地殻変動でどうなる日本経済―瀕死の欧州と米国、無理心中する中国と韓国』を発売いたしました。株式会社ビジネス社(東京都新宿区:代表取締役社長 唐津隆)は、2016年11月10日に『世界大地殻変動でどうなる日本経済―瀕死の欧州と米国、無理心中する中国と韓国』を発売いた [全文を読む]

日本人の韓国離れ「李明博氏の竹島上陸が主因」と三橋氏

NEWSポストセブン / 2016年02月14日16時00分

中国などからの訪韓者が増えたことが一因とはいえ、日本人客の激減ぶりが際立つ。 訪韓日本人の減少について、韓国では「ウォン高・円安」が要因とする指摘が多い。だが、それは正しくない。なぜなら、減少が始まったのは2012年後半からで、アベノミクスによる為替相場の円安誘導より早いからだ。 何といっても主因は、2012年8月に李明博大統領(当時)が日本政府の中止要請 [全文を読む]

韓国で中国人客増加も日本人客激減 高級ホテルに深刻打撃

NEWSポストセブン / 2016年02月10日07時00分

確かに、日本人客が激減する一方、中国人客が増えてはいる。そのため、免税店などの売り上げは彼らによってカバーされ、さほど落ちていない。 しかし、中国人と日本人ではツアー目的がまったく違う。韓国を訪れる中国人は、(日本にやって来て“爆買い”するのと同様に)買い出しが目的で韓国を旅行している。訪韓中国人の多くはゲストハウスやビジネスホテルなどに泊まって出費を抑え [全文を読む]

ユネスコ遺産登録の南京大虐殺の真実から安倍政権の今後まで徹底検証!『言志vol.5』TV「チャンネル桜」責任編集 日本にとことんこだわる「大人の言論マガジン」第5弾!!

DreamNews / 2015年12月09日17時00分

さらに、高橋史朗明星大学教授や藤岡信勝拓殖大学客員教授らが、中国がユネスコに提出した資料の信ぴょう性を徹底的に分析し、遺産登録の愚を批判しています。その他にも「国土強靭化」でGDP600腸炎達成を訴える藤井聡京大教授の提言や、ビッグバンの謎に迫る巨大な加速器「リニアコライダー」について評論家の三橋貴明氏がレポートするなど内容は盛りだくさん。日本の明日を考え [全文を読む]

ベストセラー『中国崩壊』著者による、中国経済本の最新刊!『余命半年の中国経済 これから中国はどうなるのか』中国バブル経済崩壊で次に起こるのは「中国不動産マーケットの暴落」と予測

DreamNews / 2015年10月26日10時00分

株式会社ビジネス社(東京都新宿区:代表取締役社長 唐津隆)は、2015年10月21日に『余命半年の中国経済 これから中国はどうなるのか』を発売いたしました。株式会社ビジネス社(東京都新宿区:代表取締役社長 唐津隆)は、2015年10月21日に『余命半年の中国経済 これから中国はどうなるのか』を発売いたしました。 2015年7月に発売した、『中国壊滅』(徳間 [全文を読む]

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