1位は60兆円超！｢時価総額ランキング｣TOP100 半導体関連が躍進､コロナ禍で上昇の銘柄は低迷

銀行を中心とした金融機関も大手中心に時価総額を大きく膨らませた。銀行株は、日銀のゼロ金利政策解除が議論される中で利ザヤ改善への期待が高まった。また、減配しない高利回り銘柄という性格も評価されメガバンクは軒並み上昇。三菱UFJフィナンシャル・グループは時価総額2位の座を回復。三井住友フィナンシャルグループは14位から12位に上昇。みずほフィナンシャルグループも32位から26位に順位を上げるなど、上昇が続いた。

昨年後半に相次ぐ不祥事で調整もあった損保各社だが、年明けから高利回りが改めて評価され年度としては大きく時価総額が拡大。業績も火災保険の料率改定もありそろって増益となりそう。結果として東京海上ホールディングスは30位から21位へ、MS＆ADインシュアランスグループホールディングスは74位から47位へ。ビッグモーター問題に揺れたSOMPOホールディングスも90位から65位への上昇となった。

高利回り組では総合商社も総じて堅調。7兆円を増やし16位から8位に上昇した三菱商事を筆頭に、いずれも市場の評価が上々だった。世界的な投資家のウォーレン・バフェットによる買い期待も根強かった。

日経平均を構成する大型株は好調だったものの、新興市場のグロース銘柄は低調だった。一部のAI関連などを除けば、大幅増収を続けるものの利益低調で無配の銘柄などは売られる場面が多かった。超金利時代の終焉を見越すマネーの動きも、高財務の安定配当銘柄が選考される結果となったようだ。

コロナ禍で上昇が目立った銘柄群は低迷

大型株のなかでも、下げが目立ったのはコロナ禍で上昇が目立った銘柄群。8000億円以上時価総額を減らし30位に後退したのはダイキン工業。コロナウイルスを不活性化するストリーマ技術なども評価され2021年9月に高値を更新。さらにロシアのウクライナ侵攻を受けた欧州でのヒートポンプ需要の高まりの中で昨年7月に時価総額9兆円を超す場面もあったが、そのヒートポンプが失速すると株価も下落。今年2月発表の四半期決算の不振もあり、低迷が続いてしまった。

コロナ禍の2021年3月末に時価総額5.1兆円に拡大、26位にまで上昇してニューノーマル銘柄の主役となったエムスリーだが、増配を続けても配当利回りはさほど高まらず、依然としてPERなど指標面に割安感が乏しく、顧客の予算圧縮影響などで業績の進捗も鈍かった。さらに、ベネフィットワンをめぐる第一生命との買収合戦も敗退。市場の評価を高めることができず、前年71位からついにランク外へ落ちてしまった。