東京株、８４３円安＝中東情勢を嫌気

　２日の東京株式市場は、中東情勢の悪化が嫌われ、幅広い業種で売りが出た。日経平均株価は前日比８４３円２１銭安の３万７８０８円７６銭と大幅に反落して終わった。

　イランが１日にイスラエルに向けて多数の弾道ミサイルを発射し、同日の米国市場の主要株価指数はそろって下落。これを引き継ぎ２日の東京株式市場も朝から売りが優勢になった。一方で、比較的安全な資産とされる国債は買われるなど、東京市場は典型的なリスク回避の展開になった。

　午後には、イスラエルがイランへの報復を計画していると報じられ、売りが強まって日経平均の下落幅が１０００円を超える場面もあった。

　市場では「意図せぬ形で戦闘が拡大する可能性もあり、投資家は慎重姿勢を強めている」（大手証券）との見方があり、プライム市場全体で８割の銘柄が下落。上昇は原油高が追い風になった石油関連株など全体の２割弱にとどまった。　

［時事通信社］