コタツ記事は本当に「悪」なのか。国内外メディアが抱える現実と、コタツ記事を増幅させる「正体」とは

『週刊文春』（文藝春秋）が3週にわたって報じているLINEヤフー社に関する記事で、メディアの「コタツ記事」に関する内容が話題となっている。海外のメディアも含め、コタツ記事の存在意義やあり方について考察する。（サムネイル画像出典：Koshiro K / Shutterstock.com）

『週刊文春』（文藝春秋）が2024年4月11日号から「日韓総力取材・巨弾キャンペーン」と題して、3週にわたってLINEヤフー社についての記事を掲載した。第1弾は「LINEヤフーの暗部」として、筆者も以前詳しく解説したLINEアプリの問題について報じている。

第2弾（4月18日号）は「ヤフーニュース」の正体、第3弾（4月25日号）は、LINEヤフー社の親会社の1つであるソフトバンクについて記事だ。どれも、日本人の生活を支える「インフラ」企業の姿を文春スタイルで取り上げており、一読の価値がある。

その中でも、筆者は第2弾の記事で言及されていたヤフーニュースの「コタツ記事」に関する話題に目が留まった。というのも、かなり刺激的な言葉が書かれていたからだ。

引用すると、コタツ記事のせいで「公取委担当者が指摘する『消費者（読者）が質の高いニュースを読むことができなくなる』事態が生じつつあるのだ（※）」という。

公取委（公正取引委員会）がコタツ記事の批判をしているというのである。確かにこれまでも、コタツ記事についてはニュースやSNSのコメントなどで叩かれてきたのは承知している。ただ、コタツ記事というのは、よってたかって批判するほどの「悪」なのだろうか。

そもそも、コタツ記事とは

そもそも、コタツ記事とは何か。デジタル大辞泉によれば、「独自の調査や取材を行わず、他の媒体やSNS上の情報などのみで構成した記事。［補説］主に、閲覧者数を増やす目的で作成されるインターネット上の記事」だという。

辞典の定義を見ると、コタツ記事の何が問題なのかは分からない。なぜなら、この定義に沿えば世の中のニュースは、大手メディアのものも含めコタツ記事であふれかえっているからだ。

コタツ記事の内容は、インターネット上にある情報や欧米メディア記事を引用するだけで、誰にも取材をせず構成される。芸能などエンタメ系の記事も、テレビ番組やSNSでの発言を引用しただけの記事だらけだ。国際ニュースはコタツ記事の割合がかなり多いし、現地に支局をもっているメディア企業であっても、日本にいながらインターネット上の情報だけで書けてしまうような記事はよく目にする。

忘れてはいけないのが、日本のメディアが営利企業であることだ。全てのニュースに人を派遣したり関係者をたどって取材をしたりすることは現実的に不可能で、取材費も湯水のようにあるわけではない。当然ながら企業にはコスト意識があるし、ボランティアでやっているわけではない。

ある大手紙の記者は、最近筆者に「コタツ記事は、うちでも上からの指示で記者が何本かやらされている」と愚痴っていた。Webの記事ではクリック数で広告収入などにもつながるので、その手の記事で閲覧数（サイトへのアクセス数）の増加を狙っているという。ただコタツ記事が、インターネットからの寄せ集め記事であり、それが閲覧数を増やす目的であっても、メディアも商売であることを考えれば文句は言えない。

海外メディアのコタツ記事事情

また、このコタツ記事というのは日本特有のものでもない。アメリカ、イギリス、インドなど数多くのメディアが存在する国を見渡しても、インターネット上のメディアには日本で言うところのコタツ記事があふれかえっている。事実、筆者が日常的にチェックしているアメリカ版ヤフーニュースやGoogleニュース、またその他のニュース系サイトでも、数時間前に放送されたテレビ番組でのゲストの発言内容が記事になっていたり、SNSの投稿などが数多く記事になっていたりする。

世の中は、国際ニュースでも経済ニュースでも、パソコンの前に座って調べるだけで書けてしまうコタツ記事だらけなのである。冒頭に紹介した『週刊文春』の記事にあった、日本の公取委が指摘する「コタツ記事のせいで質の高いニュースを読むことができなくなる事態」というのも感じない。

例えばアメリカでは、日本をはじめ世界中のメディアがコタツ記事の引用元にしているような、良質なジャーナリズムを提供しているメディアはいくつも存在している。コタツ記事のせいで「質が高い記事が読めなくなる」というのは飛躍しすぎていると言わざるを得ない。 

コタツ記事を増幅させているのは、ほかならぬ「消費者」

そもそも論だが、コタツ記事は読む人がいるから成り立っている。消費者がいて、クリックする人がたくさんいて、それがメディア側のアクセス数増加＝収益につながっている。誰も読まなければ、ヤフーニュースだけでなく、どこのサイトでもコタツ記事を作らないし、掲載しないだろう。つまり、コタツ記事を生き延びさせているどころが、増幅させているのはほかならぬ、私たち消費者なのである。もちろん、コタツ記事に苦言を呈している人たちも同じだ。

ちなみにこれは、著名人の不倫などスキャンダル報道が「マスゴミ」として叩かれることもある『週刊文春』や、ほかのメディアの存在価値にも同じことが言える。人の興味をそそる話題だからこそ記事になり、売り上げにも反映される。そう、あくまでビジネスなのだ。

現在、ヤフーニュースは、記事を提供してくれるメディア企業にコンテンツ料を払っている。ただ、こんなことを言うと、メディア関係者からお叱りを受けるかもしれないが、ビジネスの観点から見れば、コタツ記事が多いと批判されるヤフーニュースが今では日本で最も多くの人にリーチできる日本一のキューレーションサイトであることを考慮すると、メディア企業が記事を掲載して宣伝してくれるヤフーニュースに対価を払うべきではないかという見方もできる。

事実、文春記事の中でコメントしている編集者は「仮に我々がヤフーへの配信を止めてもサイトの集客力の違いから、自社サイトに来てくれる読者数はせいぜいヤフーの10分の1程度。（中略）ヤフーに配信しておけば、自社サイトへの送客も見込めます（※）」と語っている。つまり、ヤフーが宣伝媒体になっているのではないかーー。だとすれば、そこに対価が発生してもおかしくない。

もちろんそうなると多くの対価を払ったメディア側が情報操作などをできてしまう懸念や不正なども出てくる可能性が高いが、多くの人にリーチできるマスメディアはずっと、多くの人に情報を伝えたい人たちから多額の広告費を受け取ってきた。もちろんヤフーニュース側はメディアが低コストで提供してくれるコンテンツを使って集客し、広告収入を得ているのも分かっている。「ヤフーニュースに利用料を払え」というのはさすがに言い過ぎかもしれないが、少なくとも持ちつ持たれつで成り立っていることは間違いない。

筆者はこれまで、日本やアメリカ、イギリスのメディア企業などで仕事をしてきた。その経験から見ると、コタツ記事が特段批判される理由はないと思う。少なくとも、公取委が心配するようなメディア全体の「質の低下」は心配しなくていいのではないだろうか。

※参考引用文献
『週刊文春 4月18日号』（文藝春秋）

この記事の筆者：山田 敏弘
ジャーナリスト、研究者。講談社、ロイター通信社、ニューズウィーク日本版に勤務後、米マサチューセッツ工科大学（MIT）でフェローを経てフリーに。 国際情勢や社会問題、サイバー安全保障を中心に国内外で取材・執筆を行い、訳書に『黒いワールドカップ』（講談社）など、著書に『ゼロデイ 米中露サイバー戦争が世界を破壊する』（文藝春秋）、『モンスター 暗躍する次のアルカイダ』（中央公論新社）、『ハリウッド検視ファイル トーマス野口の遺言』（新潮社）、『CIAスパイ養成官 キヨ・ヤマダの対日工作』（新潮社）、『サイバー戦争の今』（KKベストセラーズ）、『世界のスパイから喰いモノにされる日本 MI6、CIAの厳秘インテリジェンス』（講談社＋α新書）。近著に『プーチンと習近平 独裁者のサイバー戦争』（文春新書）がある。

X（旧Twitter）： @yamadajour、公式YouTube「スパイチャンネル」 
(文:山田 敏弘)