イタリアに旅行へ出かけたら、「宿泊税」として8ユーロほど取られました。これって普通なんですか？【専門家が解説】

円安で海外旅行のお金がかかる昨今、現地でさらに追加で「宿泊税」を取られてモヤモヤした経験がある人もいるかもしれません。「All About」旅行ガイドの古屋江美子が海外の宿泊税事情について解説します。（サムネイル画像出典：Christian Mueller / Shutterstock.com）

円安で海外旅行の費用がかさむ昨今。さらに現地のホテルで「宿泊税」を支払うことになり、モヤモヤしたことがある人もいるかもしれません。

「All About」旅行ガイドの古屋江美子が、海外の宿泊税事情について解説します。

（今回の質問）
イタリアに旅行へ出かけたら、「宿泊税」として8ユーロほど取られました。これって普通なんですか？

（回答）
普通です。ヨーロッパでは宿泊税を取られることが多く、金額も妥当です。

以下で詳しく解説します。

そもそも「宿泊税」って何？ 大体いくらくらいなの？

宿泊税とは、旅行者が宿泊施設を利用する際にかかる税金のこと。1泊1人ごとにかかり、徴収されたお金は、おもに観光のためのインフラ整備などに使われます。

ヨーロッパでは宿泊税を徴収している都市が多く、フランスやベルギー、ドイツ、スイス、スペイン、ポルトガル、オランダ、ギリシャ、チェコ、クロアチアなどの一部都市または全都市で導入されています。金額は、都市やホテルの星の数、宿泊日数によって変わりますが、多くは1～5ユーロ程度。ちなみにローマの5つ星ホテルは、1泊当たり10ユーロです（※1ユーロ＝約163.3円 ※以下、本記事の為替レートは記事執筆時点の2025年1月現在のもの）。

宿泊税はヨーロッパ以外にもあります。例えばアラブ首長国連邦のドバイでは7～20UAEディラハム、アブダビでは15UAEディラハムの宿泊税（1泊1室あたり）がかかります（※1UAEディラハム＝約43.2円）。

ハワイを含むアメリカでは“リゾートフィー”にも注意！

アメリカでも宿泊税は導入されています。例えば、ハワイ（ホノルル）では、宿泊税としてハワイ州ホテル税（10.25％）とホノルル市ホテル税（3％）を支払わなくてはなりません。

さらに、ホテル独自でリゾートフィーと呼ばれる施設利用料がかかるところも増えています。金額は1泊1室当たり20～60ドル前後。Wi-Fiやアクティビティなどの利用料に相当するもので、施設を利用してもしなくても一律でかかります。ハワイ以外のアメリカの都市でもリゾートフィーがかかるところは多く、都市部ではアメニティフィーやデスティネーションフィーと呼ぶこともあります（※1USドル＝約158.4円）。

日本にも宿泊税はある？

実は、日本でも宿泊税を取っている自治体があります。東京都、大阪府、京都市、金沢市などがその一例です。金額は自治体によって違いますが、東京都であれば1人1泊1万～1.5万円未満の宿に100円、1.5万円以上の宿に200円の宿泊税がかかります（1万円未満は非課税）。沖縄県では一部の都市で2026年度の導入を目指して検討が進められています。

「宿泊税」以外の形で支払いが必要な国も

「宿泊税」以外の形で税金が徴収される観光地もあります。インドネシアのバリ島では、バリ州の文化と自然の保護を目的として、2024年2月からバリ島を旅行する外国人旅行者は1人当たり15万インドネシアルピア（※1インドネシアルピア＝約0.0098円）の外国人観光客徴収金（観光税）を支払わなくてはなりません。また、メキシコのカンクンでは、以前から環境衛生税を導入しており、1室1泊あたり60～70メキシコペソ程度（※1メキシコペソ＝約7.8円）が課されています。

昨今は世界各地でオーバーツーリズムが起きており、環境負荷も課題になっています。税がその対策にも使われ、持続可能な観光に役立つのだと考えると、支払いへの納得感が高まるかもしれません。いずれにしても、「こういう税がある」とあらかじめ知っておくことで心の準備ができ、旅行中に余計なモヤモヤを抱えずに済むのではないでしょうか。

この記事の筆者：古屋 江美子
旅行やグルメを中心にWebや雑誌などさまざまな媒体で活躍。これまでに訪れた国は約40ヶ国。出産後は育児ジャンルにも活動の場を広げ、出身地である山梨県の「やまなし大使」としてもさまざまな情報を発信中。現在は神奈川県在住。
(文:古屋 江美子)