ハイブリッドワーカーのウェルビーイングに関する日米比較調査 ～働き方を明確に指示してほしい米国人、指示してほしくない日本人～

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表：重回帰モデルで使用した主な変数

3．研究の成果
　日米の共通点として、命令的規範への適合意欲と記述的規範の強さが、仕事におけるウェルビーイングとの間に有意な正の関係があることがわかりました（有意水準（注8）5%で、年齢、性別、役職の影響を統制しました）。その一方、命令的規範の強さと国との交互作用が有意であり、単純傾斜分析（注9）の結果、日米で命令的規範の強さと仕事におけるウェルビーイングの関係性が異なることがわかりました。具体的には、米国では、命令的規範の強さと仕事におけるウェルビーイングの間に有意な正の関係がみられたものの、日本では、そのような関係がみられませんでした（有意水準5%）。また、インタビューの結果から、日本の参加者は週○日リモートワーク／出社するべきだと考える命令的規範を自由の制約として否定的に捉える一方、米国の参加者は週○日リモートワーク／出社するべきだと考える命令的規範を快適に働くための基盤として肯定的に捉える可能性が示唆されました。これは、米国の雇用保護規制が日本よりも緩やかで、会社からの指示に従わないと失業リスクが高まるため、働き方における指示の明確さが重視される可能性が考えられます。一方、日本の雇用保護規制は米国よりも厳しく、失業リスクが低いため、働き方における指示の明確さよりも個人の利益や自由が重視される可能性が考えられます。


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図2：単純傾斜分析の結果

　以上の調査結果から、ハイブリッドワークにおける社会規範の捉え方に文化差がある可能性があり、米国では、週○日リモートワーク／出社するべきだと考える命令的規範を強くするアプローチが従業員のウェルビーイング向上に有望である一方、日本では有望ではない可能性が示唆されました。

4.今後の展開
　本成果により、ハイブリッドワークにおける社会規範を適切に形成することで、従業員のウェルビーイング向上につながることが期待されます。今後は、リモートワークやハイブリッドワークにおける従業員のウェルビーイングの課題をさらに深く理解することを通じ、サスティナブルな分散型社会の実現に貢献していきます。